【CFPが解説】子どもの教育費は“リターン前提”の投資ではない

カズユキさんの「オレのおかげだ」という言葉の裏には、「これだけ息子に投資したのだから、その恩を返してもらって当然」という、無意識の思いが見え隠れしています。

しかし本来、教育とはリターンを求める性質のものではありません。子どもからすれば、「人生をコントロールされてきたうえに、まだ搾取されるの？」という思いが芽生えても不思議ではありません。

本来、老後の生活費は年金と自助努力で賄うものであり、子どもからの援助は「あれば助かる」程度に留める必要があります。援助が長期化・固定化すると、それはもはや「援助」ではなく「依存」です。そうなれば、今回のように金銭援助がなくなった途端、老後破綻危機に陥ることにもなりかねません。

総務省の「2025年（令和7年）家計調査報告」（※）によれば、65歳以上の夫婦のみの無職世帯における消費支出は、平均で約26万4,000円となっていますが、これは“ゆとりある老後”には足りないといわれています。

仕送りがなくなり、カズユキさんは急にお金の不安が押し寄せてきました。そんなカズユキさんに、ミキコさんは言いました。

「なにいってんの、優しい息子に育ってくれたのはきっとあなたのおかげよ。どうせ毎日暇なんだから、ゴルフなんてやめてアルバイトでも探したら？」

健全な親子関係に必要な「自立」の意識

たとえ親子であっても、家計はもちろん、1人ひとりが独立した存在です。子どもからの援助は強制するものではなく、あくまで無理のない範囲で、目的・金額・期間を決めて行うことが重要です。

互いに自立していることが、結果として心地よい距離感を保ち、親子関係を健やかに続けていくための土台となるのではないでしょうか。

石川 亜希子
CFP

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