野菜か果物か？――トマトをめぐって珍裁判

ちなみに、同じく1800年代のアメリカでは、果物をめぐってちょっと変わった騒動が起きている。

トマトが野菜か果物かで、最高裁まで揉めた（揉めすぎ）。

ことの発端は、1883年の関税法の変更だ。当時、やはり国内産業の保護のため、輸入野菜に新たな関税をかけることになったのだが、果物であれば追加の関税がかからなかった。すると起こるのが、税金を払う側と集める側のバトルだ。

たとえば、ニューヨーク港では、ニックスさんの会社が輸入したトマトに対し、税関長ヘッデンさんが「トマトは野菜！」と課税した。一度は税金を納めたニックスさんだったが、どうにも納得できず、「トマトは果物！」と裁判を起こした。この事件は当事者の名をそのまま取って、「ニックス対ヘッデン事件」と呼ばれている。

どうでもいいことだが、この事件を思い出すたび、私の頭の中で幻（まぼろし）の小学生が「バナナはおやつに含まれますか！」と元気に挙手してくる。バナナはおやつ（略）の場合、子どもたちは遠足用のお菓子の予算が圧迫されるわけだが、トマトは野菜（略）の場合、ニックスさんは文字どおり売るほど輸入しているので、多額の関税が課せられてしまう。そういうわけで、至極真剣に議論せざるを得なかった。

ニックス対ヘッデン事件では、最終的にヘッデンさんの「トマトは野菜！」が認められた。トマトは植物の実ではあるが、一般的な食事では野菜として利用されるため、関税での捉え方も野菜とする、というわけだ。

ついでにこのとき、のちのち火種になりそうな、カボチャ・キュウリ・エンドウ豆なども野菜と決められた。こうした、ちまちまとした交通整理によって、貿易大国・アメリカの歴史が少しずつ刻まれていった。

さて、これで一件落着かと思いきや、「トマトは野菜！」は思わぬ形で現代に影響を及ぼしている。

たとえば、1980年代、アメリカで学校給食の予算を抑えることになった際、「ケチャップは野菜？」論争が巻き起こった。予算は減らしたいが、子どもたちに必要な栄養基準は維持したい。そこで、アメリカの役所が「卵やヨーグルトは肉扱いでOK、刻みピクルスやトマトペーストも野菜に含める」などの提言をしたのだが、これには国内から「ケチャップを野菜と呼ぶのは無理がある」「子どもへの栄養を軽視している」などの批判が出てしまった。

最終的に、役所からの提案のうち、調味料を野菜として扱う部分については撤回され、この問題の責任を取る形で、教育行政の責任者が解任された。