人生100年時代といわれるなか、老後資金への関心はますます高まっています。一方、定年を迎えるギリギリまで自分の資産状況を把握できておらず、退職金の入金をきっかけに家計の現実を知り、想定とのギャップに驚くケースもあるようです。とある会社員の事例をもとに、定年後の資産形成で注意したいポイントをみていきましょう。
(※写真はイメージです/PIXTA)
なにかの間違いでは…年収800万円の60歳サラリーマン、定年退職金の入金日にATMへ→思わず頭を抱えた「予想外の通帳残高」【CFPが「老後資金準備」の注意点を解説】
夫婦の「その後」
その後、ナオトさんはこれまでの自分の行動を深く反省。夫婦は改めて話し合い、知り合いのFPに相談することにしました。
夫婦から経緯を聞いたFPは、年金がもらえる65歳までの資金繰りを整理することに。
総資産1,200万円のうち、夫婦は住宅の修繕費として来月100万円を支払いますが、資産状況を細かく確認したところ65歳満期の貯蓄型保険があり、満期時には500万円が受け取れる予定であることがわかりました。これにより、65歳時点では資産に一定の余裕が生まれる見込みです。
とはいえ、ゆとりある老後生活を考えると、あと1,000万円ほどの資金を準備しておきたいところです。幸いにもナオトさんの勤務先には再雇用制度があることから、65歳まで引き続き勤務すれば、5年間は現在と大きく変わらない収入が見込めます。
そこで、固定費の見直しに加えて、支出を抑えながら資産運用を取り入れることができれば、5年間で1,000万円準備できる可能性は十分にあるでしょう。
今回の出来事をきっかけに、ナオトさん夫婦は家計の状況を共有しながら、2人で協力して老後資金の準備に取り組んでいくそうです。
家計を夫婦のどちらか一方に任せると、「貯金がこんなに少ないはずがない」「妻(夫)が使い込んだのでは」「へそくりにされているのでは」と相手を疑い、夫婦関係の悪化につながるケースも実際にあります。そうならないためにも、夫婦で協力しながら老後に備えましょう。
辻本 剛士
神戸・辻本FP合同会社
代表/CFP