「そうだ、DXをしよう!」…経営者の思いつきが大抵失敗する2つの理由

「そうだ、DXをしよう!」…経営者の思いつきが大抵失敗する2つの理由

新型コロナウィルスの流行もあり、環境変化に対応させるため、昨今の注目ワード「DX」を推進する企業が一気に増えたそうです。しかし「そうだ、DXをしよう!」という経営者の思い付きは大抵失敗するといいます。その理由は大きく2つ。みていきましょう。

 

「DX」という言葉の定義

「DX」という言葉をいまでは当たり前に使い、「デジタルトランスフォーメーション」と読める経営者の方々は多い一方、定義を真に理解している方は多くはないと感じています。

 

デジタルトランスフォーメーション(DX)という言葉の初出は、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授のエリック・ストルターマン(Erik Stolterman)が"Information Technology and the Good Life"のなかで提唱し、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でよりよい方向に変化させる」と定義したこと、といわれております。

 

以降、DXに関しては多くの論文や報告書等でも解説されていますが、経済産業省がDX推進ガイドラインに定義として明記した内容は、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」となっています。

 

いかがでしょうか? しっくりきた方、こない方もいらっしゃると思いますが、要は企業のDXとは競争戦略に基づく「企業経営」そのものであり、「イノベーション経営」であると私は考えます。言葉の直訳で理解して、「デジタルで変革する」と考える方や、定義を誤解され「現時点で競争優位性が確保できていればこれ以上のDXは不要である」と受け止めている経営者も少なくないのではないでしょうか。

DXを推進したいが「進まない」企業

経営者の方々から、多くのご相談や支援の要請をいただくケースがございます。

 

「DXを推進したいが、なにから始めてよいかわからない」

「DX検討・推進組織を作ったがなかなか思うように進んでおらずどうしたらよいのか」

 

といった内容です。

 

経営者が「DX」という言葉の意味や意義をしっかりと理解し、自社における現状認識とビジョンを定め、「なにを目的として、なにをするのか(させたいのか)」を全社に発信することが最も重要であり、DXを推進、加速させられます。

 

「笛吹けども踊らず」という故事の言葉があります。私はよく経営者の方に「そのような状態になっていませんか?」とお聞きします。また、DX推進を任された方に対しては、「笛を吹かれたけど、踊れずのような状態ですか?」と伺い、頷かれます。そうです。経営者はDXを推進したい・させたいが、推進を任された現場はどのように推進したらよいかわからない……現在も多くの企業で起こっていることです。これこそがDXを推進、加速させられない理由のひとつ目です。

 

経営者は、明確にビジョンを定めておらず、現場に対し「なにを目的として、なにをするのか」を発信せずに、我が社も取り組まないと遅れを取ると考えます。単に「DX」は昨今の注目されたキーワードでもあるし、新型コロナウィルスの流行により働き方にデジタル技術を活用し、環境変化に対応させる企業が一気に増えたゆえでしょう。

 

「よし! DXとやらをやろう」そう思い立った経営者は、「DX」はデジタルだからIT部門やITに長けている社員に対し「ウチの会社もDXをやるぞ。進めてくれ、よろしく頼む」と任せた結果、現場もどうすればよいのかわからず困惑し、いつまで経っても「DX」が進まない状況が往々にして起こってしまいます。

 

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