医療事情の問題解決に大きく貢献したのは「民間企業」

イスラエルの軍事技術が印刷物製作の機械に応用されたものを見たことがあります。軍事技術のみならず、国家の有する技術が応用された例はいくつもあります。デジタル技術においても先進国の国家機関の技術を応用すれば、オンライン医療における応用があってもよさそうなものですが、アメリカもイギリスもオンライン診療の普及には、民間企業とその技術が大きな役割を果たしました。

医療に対する国民の不満解消に取組むべきは政府であり、その担当機関が行って然るべきです。政府が声をあげても、オンライン診療の問題解決に大きく貢献したのはアメリカ・イギリス共に民間企業でした。それは、国家の技術を応用したといえるものではありませんでした。

結果として、国民の不満と新型コロナウイルスの拡大により民間の技術に依存したことで、新たな医療と診療が形成されたことになったのです。国がやるべきか、民間にやらせるべきかという議論もあるかもしれません。しかし、医療や健康については、国の努力がもっと欲しいと思えてしまうのです。

日本だけのことではありません。その証拠に、英米だけでなく、医療のオンライン化が進んだ国に共通することは、国民の「不満」が大きな要因となっているのです。

鈴木 幹啓

すずきこどもクリニック院長

〈オンライン診療に新たな革命／ラディアル型オンライン診療システムとは？〉

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