医師・患者間で共有すべき「慢性疼痛治療」の治療目標①

前回は、「肩の痛み」への漫然とした治療にどう区切りをつけるべきかを解説しました。今回は、医師・患者間で「慢性疼痛治療」の治療目標を共有することの重要性を見ていきます。

治療目標の認識の違いが「通院中断」の原因に

2013年5月に、製薬会社のファイザーが慢性的な痛みによる通院経験がある全国の20歳以上の男女5150名と、慢性疼痛の治療経験を有する医師103名を対象に、インターネット調査を実施していました。少し古いデータですが、現在と状況は変わっていませんので紹介したいと思います。

 

調査の結果、慢性疼痛を抱えている人の中で「現在、通院している」と回答した人は36.7パーセントで、63.3パーセントの人が通院していないことがわかりました。しかも、通院していない人の約半数(48.4パーセント)は、痛みが緩和していないにもかかわらず通院をやめてしまっていたのです。

 

そこで、103名の医師に対して「慢性疼痛治療の際に、患者さんと治療目標について確認していますか?」と質問したところ、「治療目標を確認している」と回答した割合は61.2パーセント(63人)でした。一方、通院経験を有する5150人に同じ質問をしたところ、「治療目標を確認した」と回答した割合は34.3パーセント(1766人)、治療を中断した1576人では20.4パーセント(322人)という低い結果でした。

 

治療目標について、医師が「痛みの軽減」、次いで「日常生活動作」を挙げているのに対して、患者さんは「痛みの軽減」と「痛みの完治」を挙げていました。

 

医師は、慢性疼痛の治療の難しさをわかっていますので、痛みの軽減と日常生活動作の改善を治療目標にしますが、患者さんは完治までを望んでいるので、自分の思うような成果を実感できないと通院を中断してしまうようです。さらに、治してくれる医師を求めてドクターショッピングをする患者さんも多いということでした。

 

患者さんと医師の間では認識に温度差があり、前回述べたようにコミュニケーション不足が浮き彫りにされた調査結果となりました。

「かかりつけ医」を持ち、自分に合った治療法を選択

患者さんにしてみれば、いままで通院していた医療機関で適切な治療が行われていないとしても、それを見極めるのは難しいことです。だからといって、どこへ行けば良いのかの判断もつかないのではないでしょうか。

 

そこで、以前から厚生労働省は盛んに「かかりつけ医」を持つことを国民に勧めています。かかりつけ医を持ち、日頃から診てもらってコミュニケーションを図ることで、患者さんの体質や生活習慣、生活環境などの背景も理解され、その人に合った治療法を選択できるようにするという取り組みです。

 

この話は次回に続きます。

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連載「肩の痛み」を速やかに取り去りアクティブライフを送る方法

麻生総合病院 スポーツ整形外科部長

肩治療のスペシャリスト。
医学博士。日本整形外科学会認定専門医。日本肩関節学会代議員。日本整形外科スポーツ医学会代議員。昭和大学藤が丘病院兼任講師。
専門分野はスポーツ整形外科、肩肘関節外科、関節鏡視下手術。
1990年昭和大学医学部卒業。
現在は、同病院で勤務医として活躍するだけでなく早稲田大学ラグビー蹴球部のチームドクターを務める。

著者紹介

「肩」に痛みを感じたら読む本

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鈴木 一秀

幻冬舎メディアコンサルティング

四十肩(五十肩)の発症率は70%を超え、もはや国民病と言っても過言ではありません。 一般に、肩の痛みや違和感は放置する人が多いのが実情ですが、手遅れの場合、尋常ではない痛みと共に日常動作をままならなくなり、最悪の…

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