身軽さや転勤への備えから、現役時代はあえて賃貸を選ぶ人も少なくありません。しかし年金暮らしに入ると、毎月続く家賃の支払いが家計に重くのしかかります。30年前の選択を悔やむ72歳男性の事例を手がかりに、高齢期の住み替えの難しさや、持ち家と賃貸それぞれの老後リスクを見据えた住まい選びの視点を見つめます。
年金16万円の半分近くが家賃に消える日々
「家賃を払うために生きているようなものです。現役のころは、こんなに重荷になるとは思っていませんでした」
東京都内の築35年の賃貸マンションで一人暮らしをする山田博さん(72歳・仮名)は、そうこぼします。
現在の収入は、老齢基礎年金と老齢厚生年金を合わせて月に約16万円。そこから家賃7万2,000円と管理費3,000円の計7万5,000円が毎月出ていきます。年金の約47%が住まいだけで消え、手元に残るのは8万5,000円ほど。そのなかで食費や光熱費、通信費、医療費のすべてをやりくりしなければなりません。
現役時代は中堅メーカーの営業職として働き、ピーク時の年収は約650万円ありました。60歳で定年を迎えた際には、約1,200万円の退職金も受け取っています。ところが、老後の生活費や病気の治療費をまかなううちに、預貯金は300万円を下回るまで減ってしまいました。
「現役のころは毎月給料が入ってきましたから、家賃を払っても生活に困ることはありませんでした。今は年金が増えるわけでもないので、食費や日用品を切り詰めるしかありません」
山田さんが今になって悔やんでいるのが、42歳だった30年前の判断です。当時、妻と3,200万円の分譲マンションを買うかどうか話し合っていました。購入に前向きだった妻に対し、山田さんはどうしても踏み切れませんでした。営業職だったため転勤になる可能性があり、ローンを組んだ後に家族で住めなくなる事態を恐れたのです。金利の負担も気にかかりました。
それに、当時は月11万円の家賃に対して会社から5万円の住宅手当が出ていたため、実質的な負担は6万円で済みました。給与にも余裕があり、住まいの支払いに追われる感覚はまったくなかったといいます。
「妻からは、買うなら今のうちだと言われました。でも、転勤になったら困るし、賃貸なら身軽でいられると思ったんです。結局、私が購入を見送りました」
その後、夫婦は離婚し、山田さんは今も賃貸暮らしを続けています。
「あのとき購入していれば、今ごろ住宅ローンは終わっていたでしょう。もちろん修繕費や税金はかかったでしょうが、毎月7万5,000円を払い続けることはなかったと思います。今思えば、あのとき家を買っていれば人生は変わっていたかもしれない」
総務省の『令和5年住宅・土地統計調査』を見ると、高齢者のいる世帯の81.6%は持ち家です。ただ、高齢の単身世帯に限ると借家に住む割合は32.2%に上がり、一人暮らしでは賃貸を選ぶ人も珍しくありません。現役時代には気にならなかった家賃が、年金生活に入った途端に家計を圧迫する例も多々あります。