年金16万円の半分近くが家賃に消える日々

「家賃を払うために生きているようなものです。現役のころは、こんなに重荷になるとは思っていませんでした」

東京都内の築35年の賃貸マンションで一人暮らしをする山田博さん(72歳・仮名)は、そうこぼします。

現在の収入は、老齢基礎年金と老齢厚生年金を合わせて月に約16万円。そこから家賃7万2,000円と管理費3,000円の計7万5,000円が毎月出ていきます。年金の約47%が住まいだけで消え、手元に残るのは8万5,000円ほど。そのなかで食費や光熱費、通信費、医療費のすべてをやりくりしなければなりません。

現役時代は中堅メーカーの営業職として働き、ピーク時の年収は約650万円ありました。60歳で定年を迎えた際には、約1,200万円の退職金も受け取っています。ところが、老後の生活費や病気の治療費をまかなううちに、預貯金は300万円を下回るまで減ってしまいました。

「現役のころは毎月給料が入ってきましたから、家賃を払っても生活に困ることはありませんでした。今は年金が増えるわけでもないので、食費や日用品を切り詰めるしかありません」

山田さんが今になって悔やんでいるのが、42歳だった30年前の判断です。当時、妻と3,200万円の分譲マンションを買うかどうか話し合っていました。購入に前向きだった妻に対し、山田さんはどうしても踏み切れませんでした。営業職だったため転勤になる可能性があり、ローンを組んだ後に家族で住めなくなる事態を恐れたのです。金利の負担も気にかかりました。

それに、当時は月11万円の家賃に対して会社から5万円の住宅手当が出ていたため、実質的な負担は6万円で済みました。給与にも余裕があり、住まいの支払いに追われる感覚はまったくなかったといいます。

「妻からは、買うなら今のうちだと言われました。でも、転勤になったら困るし、賃貸なら身軽でいられると思ったんです。結局、私が購入を見送りました」

その後、夫婦は離婚し、山田さんは今も賃貸暮らしを続けています。

「あのとき購入していれば、今ごろ住宅ローンは終わっていたでしょう。もちろん修繕費や税金はかかったでしょうが、毎月7万5,000円を払い続けることはなかったと思います。今思えば、あのとき家を買っていれば人生は変わっていたかもしれない」

総務省の『令和5年住宅・土地統計調査』を見ると、高齢者のいる世帯の81.6%は持ち家です。ただ、高齢の単身世帯に限ると借家に住む割合は32.2%に上がり、一人暮らしでは賃貸を選ぶ人も珍しくありません。現役時代には気にならなかった家賃が、年金生活に入った途端に家計を圧迫する例も多々あります。