DX人材育成時の「3つ」のポイント

自社でDX人材を育成する際には、適宜コストをかけてサポートしていくことが大切です。ここでは、DX人材の育成ポイントを3つ紹介します。

1．OJT教育制度を充実させる

自社独自の文化や社風、業務をしっかりと理解してもらうためには、「OJT教育制度」の充実が欠かせません。「OJT」とは“On the Job Traning”の略称で、職場の上司や先輩社員が、実務を通じて指導することで、知識や業務ノウハウなどを伝授する方法です。

OJTはアメリカで生まれた教育制度ですが、国内でも大企業を中心によく取り入れられています。DX人材を育てる際にもこのOJTを繰り返し実践することで、徐々に実力が身に着き、会社の文化や風土の理解を踏まえて業務が遂行できるようになるでしょう。

2．学習支援

しかし、OJTだけで社員のスキルを底上げするのは難しいはずです。自社のシステムや業務のやり方がわかっても、DX人材として他部署を巻き込む存在になるためには、継続的な学習努力が欠かせません。

特に必要になってくるのはAIやブロックチェーン、クラウドサービス、ChatGPTといったテクノロジー、データサイエンスやマーケティング関連の知識やノウハウです。

企業（経営者）は、これらの学習を促進しサポートする必要があります。教材を提供したり、研修やセミナーといった学習機会を設定することで、効率的にDX人材を育成できるでしょう。

3．ITリテラシーの全社的底上げ

DX人材の育成と聞くと、「ある個人を育てる」と思いがちですが、実は全社的にITリテラシーを底上げする必要があります。

DXは全社をあげてビジネスを効率化していくためにさまざまな部署と協力し、一丸となってプロジェクトを推進することが肝要ですから、すべての従業員が均一的なITリテラシーを保持していない場合、プロジェクトを進める意味を理解してもらえず、進行が遅くなったり、場合によっては頓挫してしまう可能性もあります。

最低限、DXを進める意義や基本となる用語などをレクチャーしておくといいでしょう。

◆まとめ

今回は、自社でDX人材を育成するメリットやよくある失敗パターン、育成のポイントなどを解説しました。

DXは、会社をより効率的に成長させるために必要不可欠なテーマです。しかし、DX人材は市場全体で不足傾向にあり、外部から調達することは今後より一層難しくなることが予想されます。

自社でDX人材を育成する場合、OJTと学習機会を提供しつつ、社内メンバー全員のITリテラシーの底上げを目指すことが成功の近道です。

日向野 卓也

株式会社GeNEE

代表取締役社長

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