自社の商品・サービスがSNSで「バズる」ため知っておきたい4つのポイント

自社の商品・サービスがSNSで「バズる」ため知っておきたい4つのポイント
(※写真はイメージです/PIXTA)

情報が溢れかえっている現代において、企業が熾烈な競争のなかで付加価値をもち、生き残っていくには「ウェブブランディング」が必要不可欠です。本連載ではグッドデザイン賞の受賞歴もある事業家・デザイナーの佐野彰彦氏が、著書『経営者のためのウェブブランディングの教科書 新装改訂版』から、企業価値を高めるためのウェブブランディングの方法について解説します。

SNSはそもそもビジネスに役立つのか?

Twitter・Facebook・Instagram・LINEなど、さまざまなSNSが普及し、私たちの生活にも入り込んでいるというのは事実ですが、企業のSNS活用が大きくビジネスの成果に寄与するかについては私は懐疑的です。

 

もちろん消費者の購買行動や意思決定にSNSが大きく関与していることはあると思いますが、企業の公式SNSアカウントからの情報発信はおそらく多くの人にとってはただの広告宣伝に見えてしまっていると考えています。

 

実際に「SNSを運用してもなかなか売上に結びつかない」「会社のアカウントより、社員の個人アカウントのほうがフォロワーが多い」などの声はたくさん聞こえてきます。

 

それもそのはずで、SNSはそもそも個人間でコミュニケーションを楽しむ文化から発展しているものであり、営利目的で介入している企業とは相性が悪いのです。

 

それを逆手に取っていわゆるインフルエンサーと呼ばれるフォロワーの多いSNSアカウントオーナーに企業が費用を払い、商品・サービスを喧伝してもらうような取引が存在しています。そのような取引が行き過ぎ、あたかも宣伝ではないような体裁で投稿された情報には、一般ユーザーは過敏になっていて、時折「炎上」というようなことが起こってしまうのです。

 

このような背景があるため、企業がビジネス目的でSNSを駆使して、直接的に売上や利益につなげるのは非常に難しいことではないかと思います。

 

しかし、だからといってSNSはやらなくてよいのかというとそうではありません。多くの人にとって日常的にアクセスしている情報であることは事実ですから、自社のファンを増やすためにSNSの活用はぜひ取り組んでいくべきことでもあります。

 

以下、企業がSNSを有効活用する4つのポイントについて考察します。

 

① 経営者や社員の実名で発信する

これからのインターネットは情報の出どころが重視されます。誰が発信しているのかを明確にすることで情報の信ぴょう性が増し、Googleからも閲覧者からも評価されます。

 

本書のテーマであるブランディングの観点からも「◯◯株式会社の公式アカウント」ではなく「○○株式会社代表・山田太郎」のように実名でアカウントを作成し、発信することが大切です。

 

② 専門性の高い情報、個人の考えを発信する

当然のことではありますが情報そのものに価値がなければ、どれだけ発信数を増やしても意味がありません。あなただからこそ発信できる専門性の高い内容、あるいは自分自身の考えなどを含めて投稿することで情報に個性が生まれ、読み手の関心を惹くことができます。

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経営者のためのウェブブランディングの教科書 新装改訂版

経営者のためのウェブブランディングの教科書 新装改訂版

佐野 彰彦

幻冬舎

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