企業が「株主優待」を重要視する理由

株主にとって定期的に届く株主優待はうれしいものです。個人投資家に株を買ってもらいたいと考えている会社が多く、その施策として株主優待を重要視しているようです。

私自身も株主優待を定期的に受け取っていますが、もらってうれしいのが自社商品券やギフトカードです。2015年度は飲食店を中心に自社商品券を5万円ほどもらいました。自分が住んでいる近所に株主優待を使えるお店がないという場合は金券ショップに売ることもできますし、昔はYahoo!オークションで売ったこともありました。

ちなみにオークションでの過去最高の落札額はシーボン（4926）という会社の化粧品とエステの優待券で、7600円で落札されました。私は男性なので化粧品の価値がわからず出品しましたが、予想以上の高額だったことに驚きました。こうしたサプライズはうれしいものです。結婚してからは妻にプレゼントしていますが、確実によろこんでもらえます。

他にも、ハピネット（7552）という会社の株主優待は、おもちゃや任天堂（7974）のゲームソフトなどから、好きなものを保有株数に応じて選ぶことができます。子どもや孫にあげたら大よろこびされることでしょう。

購入銘柄の優待改悪や廃止を避けるには･･･

株主優待が充実することや、新設する企業が増えているのは個人投資家にとってありがたいことですが、その一方で株主優待制度の改悪を発表したり、優待制度の廃止を発表したりする会社もあります。株主優待目当てで保有を決めた株主にとって、これほど痛い悪材料はありません。発生数は少ないものの現実に起こっていることなので、これらを避ける方法も紹介します。

それは、優待利回りが高すぎる会社に注意することです。優待利回りとは、株価に対する株主優待の利回りを表す指標のことで、配当利回りと同じようなイメージと考えてください。自社商品券はギフトカードなどに比べて負担が低いため、優待利回りが高くなる傾向にありますが、利回りが高すぎる株には注意が必要です。

インターネットで「優待利回り」と検索するとランキングが出てきますが、この数字を鵜呑みにして株を保有してしまうと、はやい段階で後悔をすることになります。なぜなら、分母の株価が安くなってしまったため（業績赤字など）、利回りが高騰しているケースが考えられるからです。こうした会社はコスト削減のため優待の改悪や廃止などを検討するケースが多く、注意が必要です。

ちなみに、先で検索したランキング上位になると優待利回りが10％を超えてきますが、私の保有株は1〜2％台、いちばんいい株でも3％程度です。