日本人は潜在能力に気づいていないが…「AR」が次世代の「ビジネスインフラ」にもなり得るといえるワケ

日本人は潜在能力に気づいていないが…「AR」が次世代の「ビジネスインフラ」にもなり得るといえるワケ

インターネットに代わる次世代のビジネスインフラとして、「AR」が注目されています。日本ではまだあまり馴染みがない人も多いですが、海外の企業ではARを積極的に取り入れる動きが広まり、日本でもさらに身近なツールとなると予測されています。本記事では、ARのビジネスにおける可能性について解説します。

 

ビジネスではどんな役割が?ARの今後の可能性

ARをビジネスの観点から見た場合、最も重要な特徴は、”Immersive”&”Interactive”という点です。つまりユーザーを積極的に引き込む没頭型、かつ交流・参加型のメディアコンテンツであるという点です。

 

したがって、ビジネスへの誘導率が高く、実際の商売につながるコンバージョン率が非常に高いという特徴があります。この特徴により、ARはビジネスにとって非常に魅力的なビジネスツールであるといえるでしょう。

ネットにも匹敵…次世代のビジネスインフラとなるAR

インターネットが最初に世に出てきた際、当初はその潜在的なビジネスツールのパワーに気づかなかった企業もありました。しかし、いまでは企業規模の大小に関係なく、インターネットはビジネスにとって欠かせないツールとなりました。まったく同じことがARにも起こっており、間違いなくマストのビジネスインフラになりつつあります。

 

メディアを活用したマーケティングでは印刷物、ラジオ、テレビ、インターネットと進化してきました。海外ではすでに多くの企業がARの潜在的な可能性に気づき、インターネットに匹敵する次世代のメディアマーケティングとして、積極的に活用する取り組みが急速に広がっています。

周辺環境も進化…消費者・企業の双方に不可欠な存在へ

ARを利用するにあたって重要となるのが通信インフラです。日本では通信速度の環境が5Gへ移行しつつあり、2023年における5Gの人口カバー率は95%に達すると、総務省が発表しています。デバイス面では、日本におけるスマホの普及率は10代〜60代では90%以上、70代を含めても約80%という数字が、総務省の統計で明らかになっています。

 

さらに、アップルやマイクロソフトは、アップルグラスやマイクロソフトレンズといったAR専用のデバイスを開発しており、今後ますますARの利用環境は急速に進化し、安価で利用しやすいデバイスが一般消費者へ提供されることとなります。

 

ARは、一般消費者の観点からみると、今後ますますさまざまな形で身近に接することとなり、魅力的なテクノロジーとして当たり前になるといえるでしょう。一方、企業側からみても、ARはインターネット同様にビジネスインフラツールとして欠かせないものとなり、積極的に取り組むべき事業になると考えられます。

 

 

石光 正彦

34LLCコンサルティング
代表 米国公認会計士
 

 

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