著者紹介

今井 澂

国際エコノミスト
マネードクター

1935年東京生まれ。浦和高校、慶應義塾大学経済学部卒業後、山一證券入社。山一證券経済研究所、山一投資顧問を経て、日本債券信用銀行顧問に転職。「証券から銀行への珍しい転職」として脚光を浴びると、英国との合併会社である日債銀ガートモア会長、日債銀投資顧問専務、慶應義塾大学商学部講師、白鴎大学経営学部教授などを歴任。 証券と銀行の両業務を経験、一貫して、「情報」と「市場の資産運用」をつなげる仕事に携わる。 また、世界で初のヘッジファンドについての書籍を執筆、日本で初めてヘッジファンドを買った人物としても知られる。TBS「サンデーモーニング」、テレビ朝日「サンデープロジェクト」、テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」などの番組で活躍、自身の名を冠した「今井澂の美女とヤジ馬」は好評を博し長寿番組に。

現在も、講演を年間80回以上行うなど、活発に活動。公益財団法人年金シニアプラン総合研究機構理事、NPO 法人金融知力普及協会理事を務める。

主な著書に『シェールガス革命で復活するアメリカと日本』(岩波出版サービスセンター)、『経済大動乱下! 定年後の生活を守る方法』(中経出版)、『日本株「超」強気論』(毎日新聞社)、『2014-2015日本経済逆転のシナリオ』『2016 日本経済 投資のシナリオ』『進撃する相場の投資術』『恐慌化する世界で日本が一人勝ちする』(以上、フォレスト出版)がある。

書籍

日本経済大復活 ゴールデン・チェンジ

『日本経済大復活 ゴールデン・チェンジ』

今井 澂

景気は短期・中期・長期・超長期の4つのサイクルで動くが、この4つすべてが上昇局面となる局面が、2024年からやってくる。 半導体とインバウンドという奇跡のボーナスが日本全体を押し上げるのだ。円安、物価高、少子高齢化など混迷と停滞の中にある日本経済は、これから本当の夜明けを迎え、大復活を遂げる。 日本経済へ大きな影響を及ぼしてきた米国の対日政策の今後を読み解きながら、日本が半導体で世界を制していく理由を解き明かす。 外国人機関投資家の動き、中国経済の動向などを見据えながら、日本経済の真実の姿と驚きの復活のシナリオを描く。 大手銀行、大手証券ともに経験、投資銀行顧問などを歴任し、長年各界で提言する国際エコノミストが、今こそ、全力で伝える一冊。

書籍紹介

日経平均3万円 だから日本株は高騰する!

『日経平均3万円 だから日本株は高騰する!』

今井 澂

●日経平均3万円! 安倍政権発足からの著者の主張が現実味を帯びてきた 経済予測は水ものですが、著者の今井氏は、第二次安倍政権が発足した当時から言い続けてきたことがあります。 「安倍政権は長期政権になる。アベノミクスは岩盤規制に風穴を開け、外交でもイニシアティブを発揮する。マイナス金利で銀行は再編され、公的資金も株支えになる。2020年には日経平均3万円が見える」 今回の本では、その時期が早まりそうとの見解です。 相場の世界には、「半値戻しは全値戻し」という経験則があります。株価が高値から大きく下がっていたとしても、その下げ幅の半値を戻すほど相場が強ければ、株価はやがて元の高値に戻るという意味です。 そして株価は、歴史的高値を付けた1989年12月の3万8915円から2009年3月の安値7054円の半値をあっさりと抜いてしまいました。 とはいえ、私たちの実経済にあまり実りの感じられないアベノミクス。それが2017年10月22日の衆院選挙の大勝で、賃金上昇にも拍車がかかってくるというのです。 それこそ、日本が抱えていた長いデフレ経済を脱却し、日本が世界に先駆けて繁栄していくスタートとなるのです。 ●「韓北合邦」と「トランプ辞任」という危険なシグナル しかし、前作『恐慌化する世界で日本が一人勝ちする』でも述べたように、世界の恐慌化は続いていきます。何より喫緊の問題は「北朝鮮」です。 6回目の核実験を行い、ICBMを発射するかの国は、米中の電撃侵攻による崩壊というシナリオが描かれています。しかし問題は、北朝鮮が崩壊したあとのことです。 米国はトランプ政権になって、いずれ東アジアから手を引く考えを持っています。北寄りの韓国大統領、中国の習体制のもと韓国は北朝鮮と合邦し、中国を交えた3国経済ブロックが出来上がるシナリオもあり得ます。 いっぽう米国では、現在も続く「安倍おろし」同様、「トランプおろし」がペンス副大統領以下の閣僚たちによって画策されており、トランプが辞任に追いやられる可能性も出てきました。 これから混沌とする世界、とくに東アジア情勢はどうなっていくのか。この舵取りこそが、本当に待ち受ける日本の「国難」なのです。 ●国難選挙の本当の意味。日本に迫る真の国難は東アジア情勢 2017年10月22日の衆院選挙は、「安倍おろし」選挙の一方で、「国難選挙」と呼ばれていました。それが、先ほども述べた東アジアの行く末です。 北朝鮮崩壊による難民問題での、テロ工作員入国防止をどうするか、おそらく1兆円の拠出が求められる財源をどう生み出すか、韓国が核シェアリングになったら、日本も核シェアリングを受け入れるのか。まさに国難が待ち受けています。それでも日本は大丈夫なのか。 詳しい内容は本書に譲りますが、安倍政権は改憲に突き進むでしょうし、財源に関しては、おそらく2018年に金融専門家会合が開かれ、「永久債」発行による新たな財源が生まれる可能性があります。 こうしたことから、有事にあっても外国人投資家は日本を信用し、これからますます日本株の高騰が予見されるのです。

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