資産運用 無料 終了

ピクテに学ぶ最新の資産保全術と、「投資信託」の正しい使い方 ~スイスで育んだピクテ212年の経験に学ぶ「富裕層が今、資産を守るためにすべきこと」

終了
満員御礼
募集締切
開催中止

日 時 2017年10月4日(水) 19:00~21:00 
会 場 幻冬舎/渋谷区千駄ヶ谷 東京都渋谷区千駄ヶ谷4-9-7Mapmap
講 師 萩野 琢英ピクテ投信投資顧問株式会社 代表取締役社長 冨中 則文株式会社幻冬舎アセットマネジメント 事業開発室 室長
参加費無料
主 催カメハメハ倶楽部
予定内容

<第1部>ピクテが考える資産保全
~想定すべき今後のリスクと「バーゲンハンティング」の機会を見据えて~


・今、市場で何が起きているのか。今、何に注意し、注目すべきか。
・今後、日本の投資家が考え、備えなければいけないこととは?
・「バーゲンハンティング」の機会に備えたポートフォリオとは?
・スイスの老舗プライベートバンクに学ぶファイナンシャル・アドバイザーの選び方


 講師:萩野 琢英 氏 ピクテ投信投資顧問株式会社 代表取締役社長

<第2部>投資信託の正しい活用術 
~出版系IFA(独立ファイナンシャルアドバイザー)の立場だから話せる投資信託の裏側~


・銀行窓口ですすめられる商品を買うとなぜ後悔をするのか?
・本当によい投資信託と金融機関で「よく売れている商品」がまったく違う理由とは?
・買ってはいけない投資信託の見極め方とは?
・金融機関が何故か教えてくれない本来あるべき資産運用とは?


 講師:冨中 則文 株式会社幻冬舎アセットマネジメント 事業開発室 室長

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。これらの商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります(信用取引、先物・オプション取引では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。商品毎に手数料等及びリスクは異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券、楽天証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

株式会社幻冬舎アセットマネジメント(金融商品仲介業者)
登録番号:関東財務局長(金仲)第817号
当社は、所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
当社は、金融商品仲介業に関して、お客様から直接、金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。
所属金融商品取引業者 株式会社 SBI 証券 登録番号:関東財務局長(金商)第 44 号加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
所属金融商品取引業者:楽天証券株式会社/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号
加入協会:日本証券業協会/一般社団法人金融先物取引業協会/日本商品先物取引協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会/一般社団法人日本投資顧問業協会

講師紹介
萩野 琢英 ピクテ投信投資顧問株式会社 代表取締役社長 1987年山一證券に入社、アナリスト業務を経てロンドン・ニューヨーク現地法人勤務を経験。2000年にピクテ入社後、商品開発、投信・年金業務、マーケティング業務などに携わる。2007年からはマネージング・ダイレクターとして、スイス・ジュネーブのグループ本社にて主に商品開発やマーケティング業務に従事。帰国後、2011年に日本法人の代表取締役社長に就任。いかなる経済危機に直面しても長期的な資産保全を可能にする「負けない運用」を信念とする。
2016年より一般社団法人投資信託協会、資産運用業強化委員会委員。ピクテ・グループ・エクイティ・パートナー。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)。
著書:「211年の歴史が生んだ ピクテ式投資セオリー」
主な著作に、『オルタナティブ投資入門』(東洋経済新報社、2002)、『エンダウメント投資戦略』(東洋経済新報社、2015)他。
冨中 則文 株式会社幻冬舎アセットマネジメント 事業開発室 室長 1984年、日興証券(現SMBC日興証券)入社。個人富裕層向けの資産運用アドバイス、外資系金融機関への機関投資家営業ののち、投資開発部、ファンドマーケティング部でデリバティブ商品、投資信託業務に従事。
2001年からは三菱UFJ証券(現三菱UFJモルガンスタンレー証券)で商品開発本部に所属し、銀証連携により企業オーナー、個人富裕層に対しての商品企画、販売プロモーションを経験。
2011年、バークレイズ・ウェルス・サービシズに移り、日系メガバンクとのプライベートバンキング事業立ち上げに参加。プライベートバンカーとして、資産5億円以上の富裕層顧客に資産のコンサルティング業務を行う。
2017年1月から現職。これまでの経験を生かし、金融機関とは一線を画し、企業オーナー、富裕層の財産を守る為に、公正、中立な情報の提供を心がけている。