インフレの見通しを考える…金融政策の想定が必要

［図表5］に示すとおり、「サービス」のインフレ率と米国の政策金利とを比べると、まだまだ金利がインフレに追いついておらず、金融環境は引き締め的とは言えません。

［図表5］政策金利はサービスのインフレ率よりも低く、金融環境は緩和的。米国の政策金利とサービス・インフレ率（前年同月比）

1970年や1974年のケースでは、「サービス」のインフレ率の鈍化を確認しないまま、利下げに転じた結果、インフレの抑制に失敗しています。たしかに「財」の供給ショックは一時的ですが、遅れてくる「サービス」のインフレの根絶を怠ったということでしょう。

［図表6］サービスのインフレ率が鈍化するまで、利上げが続く可能性がある

このように、どうしてもインフレの見通しを考える上では、それをコントロールするための手段である金融政策について「なんらかの想定を置く」必要があります。

もしかしたら、これまでの大幅利上げによって（これ以上の利上げをせずとも）インフレは収まっていくのかもしれません。しかし、FRBにとって、「サービス」のインフレ率上昇を何もせず見過ごすことは、市場のインフレ懸念が再燃する恐れもあり簡単ではありません。

今後の金融政策を考えると、米連邦準備制度理事会（FRB）としては、

可能性があるでしょう。

以上をまとめると、筆者の見立ては

「インフレは鈍化する方向にあると考えられるものの、そして、FRBもそう考えているはずであるものの、FRBは利上げを継続せざるを得ない（→その結果、市場金利も上昇する）、その後にインフレの鈍化が見えてくるだろう」

というものです。

対策は、今後の「利上げ」と、それに続く可能性が高い「景気後退」の期間を含めて、資金を投じ続けることです。いま、株式全般や成長株式を検討している人は、あらためて「自分はどの相場を取りに行っているか」を思い返すことをお勧めします。

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重見 吉徳

フィデリティ・インスティテュート

首席研究員／マクロストラテジスト

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