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福利厚生を充実させるためのすべきこと

福利厚生を充実させるためのすべきこと世の中の変化が激しいなかで福利厚生を充実させるためには、どのようなことが必要なのでしょうか。福利厚生施策の導入・見直しにおいて、有効策の見出し方を説明します。

自社のパーパス（存在意義）に立ちかえる

福利厚生は、自社の理念や存在意義を伝えるメッセージ性をもちます。視点を変えると、自社の存在意義に基づいて事業目的を果たすにはどのような福利厚生制度がフィットするかを考えると、有効策のヒントになります。

たとえば、自社のクレド浸透のためにクレドの内容に適した働きをした人への賞賛カードのやりとりや表彰制度を導入する。現場からの自主的なイノベーションを尊重する企業であれば、提案やアイデアに対する報酬制度を設けることも有効です。他社が導入している福利厚生制度なので自社でも真似して導入しよう、他社での成功事例を自社でも導入しよう、ではダメです。

過去ではなく、未来の業務・人材を考える

これから自社の事業を成長させるために必要な業務や人材をきちんと把握することで、有効策を見出すこともできます。自社事業を成長させるためにはどのような業務スキルが必要か、自社人材がステップアップするにはなにが求められるかなどについて、現場目線を徹底しながら探っていきましょう。

社内の経験だけではスキルアップが難しいのであれば、外部でのスキルアップに関する休暇や支援金制度で、将来的なスキル還元を期待することもできるでしょう。制度として副業・兼業を推奨することで従業員の知の探索を促したり、外部人材との交流により未来の協創・協業の機会を得るかもしれません。

自社の抱える課題を考える

企業ごとに業界でのポジションをはじめ、組織の構造、文化、年齢層などは違っていて当然です。自社の従業員のライフスタイル、働き方、職場の雰囲気、心理的傾向を探っていくと、自社特有の課題が浮かび上がることもあります。現場の従業員の声に耳を傾けることで、より精度の高い情報が集まります。

たとえば、現場の従業員は安くて家計の助けになる代わり映えしない社員食堂よりも、栄養バランスがとれていて選択肢の多いランチを好んでいるかもしれません。また、テレワークによって効率が上がった面もあるが、在宅勤務となると小さな子どもがいるために集中できないことからサテライトオフィスの利用を希望しているかもしれません。

一般論や社会の評判に基づいた福利厚生制度の導入は、どれだけ費用をかけたとしても自社の従業員には価値がない制度になることがあります。そのような制度はなにも生み出さない損失でしかありません。現場の従業員の声に耳を傾けて、意見を汲み取った制度こそ、従業員にとって価値のある有効策になります。

すぐに福利厚生を導入するには？

では最後に、法定外の福利厚生がない企業でもすぐに導入ができる福利厚生サービスを紹介します。自社の必要性や有効度の見極めを忘れずに、フィットしそうであれば、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

福利厚生サービスのアウトソーシングを活用

福利厚生代行サービスのパッケージプランは、比較的簡単に導入できます。契約処理を済ませて、従業員への周知と説明をすれば、多種多様な福利厚生サービスを利用してもらうことができます。人々の生活や働き方が急激に変化をしているなか、時代に合った福利厚生施策を自社で管理・運用するのは困難です。

かといって、時代に合わない古い福利厚生制度をそのままにしていては、従業員に利用してもらえません。福利厚生代行サービスであれば、福利厚生サービスの見直しや入れ替え、運営はすべて外部に委託できます。時代の変化に合わせたサービスがパッケージングされていますので、利用率の向上も期待できます。自社従業員の利用率が高いほど、費用対効果もアップします。福利厚生の充実を検討されているのであれば、選択肢のひとつに福利厚生サービスのアウトソーシングを入れてみてはいかがでしょうか。

桐山 秋行

株式会社リロクラブ

執行役員