日本の「大学の構造」と「大学教員」にある“問題”

学生だけではなく、工学を教える大学・教員にも問題がある。

ここで、日本経済新聞 2018年1月15日の黒川清氏のコメントを紹介しよう。

「この20年で世界は大きく変貌した。欧米やアジアの有力大学は世界中から意欲ある教員、若者を引き付けている。

日本の大学の凋落は、日本の大学が持つ構造的、歴史的な要因による。

明治政府はドイツの大学の講座制を採用して、高等教育の構築を図った。この制度により新国家の学術レベルは飛躍的に向上した。これは教授を頂点とする権威主義的なヒエラルキーを形成し、自由闊達な研究の足かせとなる問題をはらんでいた。

一方、ドイツではその欠陥を見抜き、同じ大学では教授になれない制度を取り入れ、「キャリアを求めるならば独立した研究者として新天地で羽ばたけ」とした。

ところが、日本はドイツの大学の「形」だけを取り入れ、旧来から馴染みのある「家元制度」を大学にも定着させて行った。教授という権威の下で、学生や若手研究者らは全員がその徒弟であり、教授の手足となって研究し教授の共著者として論文を書き、研究は教授の下請けの域を出ず、多くは教授の業績となる。

大学には東大を頂点としたヒエラルキーが存在し、大学院重点化で狭いタコツボがさらに狭く窮屈になる。

なぜ日本の若者たちはこんなに内向きなのか。

その責任の多くが、家元制度に閉じこもる大学の体質にあるのは間違いない。優秀な研究者を養成するために、一人でも多くの俊才を大学院生として欧米、そして新興アジアの一流大学へ留学させよう。

世界は日本の若者を待っている。若者を世界へ解き放ち独立した研究者の第一歩を歩ませるのだ。帰る箇所？　そんなことは心配ない。海外のキャリアがあれば、内外の大学や企業から引っ張り凧だ」と。

しかし、日本の大学は「旧態依然のモデルでは太刀打ちできない」と認識はしているものの、内部圧力に抵抗できず、現状モデルの維持に汲々とするのみとなって、産業界とのミスマッチがますます大きくなってしまった。