(※写真はイメージです/PIXTA)

商品やサービスを一般消費者に向けて提供する「B to C(Business to Consumer)」企業と異なり、法人に向けて事業を行う「B to B(Business to Business)」企業は、マスコミへの営業が有利ではありません。日本経済新聞の記者から、「B to B」企業広報に転身した日高広太郎氏の著書『BtoB広報 最強の攻略術』(すばる舎)で効果的な戦略を解説します。

記者にたどり着かなければ、冷却期間を置いてリトライ

もちろん、新方式を採用したからといって、私の広報活動のすべてが成功したわけではありません。無名の企業の広報部長が「記事ネタがある」と言って電話をかけても、信用されないことがあるからです。

 

特に大手新聞やキー局など大きなメディアの場合は、リスクマネジメントがしっかりしているため、そのままブツッと電話を切られることもありました。こんな時は、私は2週間後など日を置いてかけ直すことにしました。

 

少し冷却期間を置くと悪い記憶が薄れますし、受付の担当者が違う人に代わることもあるからです。実際、2週間後には受付が親切な別の方に代わっていて、電話を記者につないでくれたこともありました。

 

あきらめずに粘って努力すれば、事態が好転することがあるものですね。これらは記者時代に経験した苦労や、その解決法とも通じるものがあり、自分のこれまでの経験は広報という新しい仕事でも役に立つと気づかされました。

 

これは私が記者だったからというわけではなく、営業や経理、秘書など記者以外の仕事であったとしても、それぞれに人との調整などの仕事があり、苦労もあるでしょう。どんな仕事でも、かつて自らが経験した苦労は、うまく活かせば広報活動にも必ずプラスになると私は思います。

 

 

日高広太郎

広報コンサルティング会社 代表

 

BtoB広報 最強の攻略術

BtoB広報 最強の攻略術

日高 広太郎

すばる舎

日本経済新聞社のエース記者として活躍し、東証一部上場の「BtoB企業」の広報担当役員に転身、年間のメディア掲載数を就任前の80倍以上に増やした広報のプロフェッショナルである著者。現在は独立し、広報コンサルティング会社…

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