日本の家「寒すぎる脱衣所」…年間“約1.9万人”が亡くなる深刻 写真提供:伊藤朱子アトリエ

日本の住宅は、省エネ基準が不十分なこと等により、他の先進国と比べて「驚くほど寒く」なっていることをご存じでしょうか。ここでは、日本の住まいにおける「ヒートショック」の実態や、「住まいと健康の深い関係」について、住まいるサポート株式会社代表取締役の高橋彰氏が解説していきます。

温暖な県ほど「ヒートショック発生率」が高い背景

さらに、兵庫県や和歌山県、愛媛県といった比較的温暖なイメージのある県が上位に並んでいます。温暖な地域の住宅は、断熱性能を重視していないことが多く、冬の家の中の室温差が大きいためであると考えられます。

 

一方、発生率が低い都道府県には、沖縄県は別格として、北海道、青森県が名前を連ねています。これらの寒冷地では高気密・高断熱住宅が普及しており、家の中の室温差が小さいため、ヒートショックリスクが低いのだと言われています。

 

◇魔法瓶のように住宅の断熱性能を高めればヒートショックは起こらない

 

欧米では、断熱・気密性能を高めて、熱を大切に使っています。ドイツでは、断熱材の厚さは30cmくらいが一般的です([図表8])。

 

[図表8]ドイツと日本の一般的な断熱材の厚さ

 

日本の5~10cm程度の断熱材の厚さとは、大きな違いです。

 

断熱をキチンとすると、家全体が魔法瓶のようになり、家の中の室温差がなくなります。家全体を暖かくして、均質な温度を保てるのです。

 

日本のプアな断熱性能で、家全体を均質に暖かくしようとすると、暖房費が莫大になってしまいます。そのため、日本では、人がいるときに人がいるところだけを冷暖房する部分間欠冷暖房が一般的なのです。

 

これから住まいづくりを考えている方は、十分な断熱・気密性能を確保して、家全体を健康・快適な環境に維持できる住まいをご検討いただきたいと思います。

 

 

高橋 彰

住まいるサポート株式会社 代表取締役

住まいるサポート株式会社 代表取締役
一般社団法人日本エネルギーパス協会 広報室長 

神奈川県出身。東京大学修士課程(社会人特別選抜 木造建築コース)に在学中。千葉大学工学部建築工学科卒。リクルートビル事業部、UG都市建築、三和総合研究所、日本ERIなどで都市計画コンサルティングや省エネ住宅に関する制度設計等に携わった後、2018年に「高性能な住まいの相談室」を運営する住まいるサポートを起業。

日本でトップクラスの性能を誇る住宅会社を厳選して提携し、消費者に無料で紹介する等、住まいづくりのサポートを行うサービスを提供。

また、横浜市住宅政策課主催のセミナーや毎日新聞社主催のセミナー等、多数のセミナーに登壇、メディアへの出演など、高性能な住まいづくりに関する情報発信に積極的に取り組んでいる。

住まいづくりを考えている方々への情報発信を通して、ひとりでも多くの方が、住宅の性能に関する基礎知識を持つようになり、他の先進国並みに「結露のない健康・快適な家」を普及させることを目標としている。

住まいるサポート株式会社ウェブサイト:https://sml-support.com/

著者紹介

連載人生の質(QOL)が激変!性能にこだわった住まいづくりの知識

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