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テレワークによって「オフィスの必要性」が希薄化

2020年に世界的な流行となった新型コロナウイルスは、世界中の社会や経済に大きな変化をもたらした。もちろん日本の首都である東京の街も今後、新型コロナによって大きな影響を受けるはずだ。

ビジネスの世界での最も大きな変化は、テレワークの普及だろう。密閉、密接、密集という三密を避けるために、多くの企業ではテレワークが採用された。それによって、企業も従業員も気づいてしまった。

――オフィスは要らない。

少なくともコロナ前のように、1人1台のデスクを設置するほどの面積は不要であることが証明されてしまった。企業は当然、オフィスの縮小に動く。

何よりもテレワークによって、オフィス賃料というわかりやすいコストが削減できるのだから、それが強力なモチベーションとなる。だからこの動きは、大きな流れとなって当面の間は続きそうだ。

もうひとつの動きも生み出しそうだ。それはビジネスを行うにあたって、必ずしも東京という街の機能自体が必要でなくなってしまうことである。

これまでのビジネスシーンでは、人と会うことが重要であった。それ自体は今後も重要であろうが、ただ打ち合わせしたり会議を行ったりするために、必ずしも全員が同じ場所にいなくてもよいことがわかってしまった。テレワークで十分だったのである。

もちろん直接会うことによって得られるものは多いが、それによって失うものもある。

失われる最大のものは時間である。会う場所まで移動する時間。この損失は意外と大きい。今まで多くの人はこの時間の損失について、あまりにも鈍感だった。

さらに、移動に要する費用。鉄道やタクシーを利用するコストはバカにならない。

面積と時間と移動のコストを大幅に節減できるのが、テレワークなのである。合理的な発想に立てば、テレワークの普及は必然の選択となるはずだ。

一方で、テレワーク導入に対する抵抗が強いのも事実。ただそれも、年月とともに弱まるだろう。情報機器の操作に慣れない昭和期の就職組が、定年退職などで徐々にビジネスの現場から退場していくからである。

さらに、人材確保というベクトルもある。同じ業種の中で「A社はテレワークが基本、B社は出社スタイルが基本」となった場合、就活生が選ぶのはどちらだろうか。考えるまでもなくA社である。

コロナ前、渋谷エリアはオフィスの賃料が高騰していた。坪単価5万円の賃料予算でも、良い場所でオフィスを借りるのが難しかった。高収益体質のIT系企業が、人材獲得で有利になる渋谷の先進オフィスを高値でも借りたがったからである。

しかし、それはすでに過去の話になった。渋谷のおしゃれなオフィスに毎日通うよりも、自宅や近所のカフェで仕事ができることのほうが、若い社員にとってはよほど魅力的だ。これは渋谷に限ったことではない。丸の内や大手町、銀座や新宿、六本木でも同じ現象が起きるだろう。

コロナ後は、東京という街はビジネスの舞台としての役割を低下させるのである。

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