2022年のインフレ見通し

さて、今年のマーケットの最大のテーマはインフレでした。来年も高いインフレは続くと考えています。

【図表4】は、米国のインフレ率を見ています。【オレンジ】が実績値で、【青】がマーケット・エコノミストによる、来年以降の予想中央値です。これに従うと、インフレ率は、来年の半ばまでは「3％」を超えて、来年の後半から2.5％程度に落ち着きます。

［図表4］米国のコア・インフレ率およびマーケット・エコノミストによる予想値

インフレ率が高止まりする背景については、もちろん、半導体や自動車などモノの不足、化石燃料の高騰、物流の停滞などが挙げられます。ただ、物価の基礎は、

です。

CPI住居費の上昇

【図表5】をぱっとご覧ください。そうすると【青色のライン】と【オレンジ色のライン】が連動していることが確認いただけると思います。

【青色】は、全米住宅価格指数の伸びで、18ヵ月間、時間を先にずらして表示しています。一方、【オレンジ色】は、CPI・消費者物価指数の一部である「住居費」の伸びです。

すなわち、住宅価格の上昇に遅れて、家賃なども上昇してくることを示しています。家賃は数年単位の固定契約もあるので、契約更改時に不動産価格の上昇が反映されます。この住居費は、CPI全体の33％、食品とエネルギーを除く、いわゆる「コアCPI」の41％を占めますから、今後、インフレ率は底上げされていくはずです。

［図表5］全米住宅価格指数およびCPI住居費

賃金の上昇

やはり、【図表6】をぱっとご覧ください。今度も【青色のライン】と【オレンジ色のライン】が連動していることがご確認いただけると思います。

【青色】は、米国の求人件数で、12ヵ月間、時間を先にずらして表示しています。一方で【オレンジ色】は、平均時給の伸びです。

現在、アメリカでは過去最高の1,044万件の求人件数があります。これは現在働いている人の7％に相当する求人募集の数です。企業は、労働力不足の影響で、高い賃金やボーナスを出して、労働者を呼び込もうとしています。

この企業の動きに応じるように、（主に）「だったら賃金の高い、別の会社に移ろう」という理由で今働いている企業を辞める自発的離職者【緑色】も444万人にも上り、過去最高です。

今後は、企業どうしの競争で、賃金が上がり、それが物価を押し上げていくと見られます。もちろん、これとは逆のパターンで、すでにインフレ率が6％を超えているわけですから、労働者は物価上昇を受けて、高い賃上げを求めていくということも考えられます。

［図表6］米国の求人件数・離職者数および平均時給

資産運用について、マクロの視点から述べれば、2022年もインフレ率が高止まりするという前提で、セクターなどを選択していくことが考えられます。

重見 吉徳

フィデリティ投信株式会社

マクロストラテジスト

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