アンチエイジングや免疫機能向上にも効果あり…「機能性表示食品」の抱えるリスクとは

2050年には47億6000万人が近視に

子供の視力低下は世界的に社会問題化しています。

オーストラリアのブライアン・ホールデン視覚研究所の推計では、2000年時点で、世界人口の22.9％に当たる約14億人が近視で、うち1億6000万人が強度の近視としています。そしてこの数は今後も増加し、2050年には世界人口の49.8％に当たる47億6000万人が近視となり、9億4000万人が強度の近視になると予測しています。

特に東アジアの近視は深刻で、10代の近視は80%であり、1950年代からの約60年間で20代以下の近視が約4倍となった国もあります。強度の近視は緑内障や網膜剥離などの誘因となり、失明を引き起こすリスクも指摘されています。このような事態に対し、危機感を抱く国々では様々な対策をスタートさせています。

例えばシンガポールでは学校教育のカリキュラムに「屋外活動の時間」を組み込む動きがあります。また、中国では約20億円の予算をつぎ込み、近視研究拠点を5か所創設し、研究への取り組みを始めています。このような現状を受け、我が国においても近視に対する予防及び抑制対策が急務といえます。

近視は、遺伝的要素もありますが、環境因子も極めて重要であるとされています。

例えば、日々2～3時間屋外活動する子供たちは近視になりにくいという科学的なエビデンスがあるのです。

*Orinda Longitudinal Study of Myopia （Jones LA et al. Invest Ophthalmol Vis Sci, 2007）