（※写真はイメージです／PIXTA）
OECDの調査によると、日本でうつ状態にある人は2013年から2020年にかけて2.2倍に増加しています。しかし、精神医療現場には「短時間の画一的な診療」という課題が根強い状況。疑問を抱いた医療法人瑞枝会クリニック院長・小椋哲氏は、積極的に患者の抱える問題に介入する「対人援助」を意識してきました。ここでは同氏が、患者に合わせた診療方法について解説します。
「自費でも受けたい」と思われるカウンセリング方法
自費のカウンセリングは高価ですから、「役に立たない」と判断すれば、患者はすぐに来なくなります。患者はまずはある程度時間をかけて話を聞いてほしいと思ってはいますが、当然ながらそれだけで症状が良くなる保証はありません。
目的はあくまでも、限られた時間でボトルネックを探しだし、それを解消するための介入なので、医師は非常にシビアな評価の場に置かれることになります。
私が勤務医をしつつ自費のカウンセリングオフィスを運営していた当時は、すべてのセッションに対するサマリーを作成し、それが適切だったか、どのような成果を期待して、実際はどうであったかを時間をかけて振り返り、まとめる作業をしながら自ら学んでいました。
また、自らが精神科ユーザーであった経験や、ダンスムーブメントセラピー（※）の指導者から対人援助の技術を学んだことも、そこに活かされています。
※ 身体の動きを通して精神疾患の患者を治療するセラピーで、米国では普及しているが日本ではまだ提供できる人の少ない精神療法。
小椋 哲
医療法人瑞枝会クリニック 院長
