「パターン分析」とは、チャートの形状から株価の流れを読み取って売買タイミングを図る分析手法のことで、AIを活用して同分析に取り組む機関投資家やヘッジファンドが増えています。今回は、このパターン分析の有効性を高める要因を考えます。※本連載は、東海東京調査センターの中村貴司シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)への取材レポートです。

個人の投資環境の変化がパターン分析の有効性を高める

また最近のAIを用いた学術研究では、CNN等を活用したパターン分析の有効性(その可能性も含む)を示す実証も広がってきており、オルタナティブ(代替)投資やAI・クオンツ(定量)運用の観点から同分析(特に時系列データがどのような経路を辿るのかを踏まえた戦略)に取り組む機関投資家やヘッジファンドも増えている。

 

とはいえ、視覚的でアート(芸術)として捉えられがちな同分析をメインに用いるファンド(運用資金量)はまだ国内では一部に限られよう。

 

一方、個人投資家によるパターン分析の活用の広がりは「自己実現性(市場参加者のなかで信じる投資家が多くいればいるほど、またその分析手法を活用すればするほど投資成果が高まる)」の観点から株価のシステマティックな変動(系統立った、規則的な動き)をもたらす可能性もある。

 

①ネット環境の整備や在宅・リモート下で個人投資家が広く株式市場に流入したこと、②AI・フィンテックツールの普及により、同分析を個人が容易に活用できるようになったこと(スクリーニング機能や自動売買等)、③先物、オプション、信用取引に加え、FX、CFD(差金決済取引)など個人がレバレッジを活用する機会が増え、売買面から市場に与える影響が(以前と比較し)格段に高まったこと等も自己実現性をもたらす要因となろう。

 

中長期の運用をメインに行う機関投資家がFRB(米連邦準備制度理事会)によるテーパリング(量的緩和の縮小)観測などから様子見姿勢を強めるなかでも、上値抵抗線を明確に上回ってきた場合(上抜けるものの短期間で再度下回った場合は除く)には、これらの戦略を用いた投資主体による需給要因がトレンド形成・反転の第一歩(初期)として機能してくる可能性も意識しておきたい。

 

中村 貴司

東海東京調査センター

投資戦略部 シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)

 

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このレポートは、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたもので、投資勧誘を目的としたものではありません。投資判断の最終決定は、お客様自身の判断でなさるようお願いいたします。このレポートは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成されていますが、東海東京調査センターおよび東海東京証券は、その正確性及び完全性に関して責任を負うものではありません。なお、このレポートに記載された意見は、作成日における判断です。

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