文部科学省は、中央教育審議会の2018年答申の中で、知識、技能、思考力、判断力、表現力等、学びに向かう力、人間性等の資質、能力の調和がとれた個人の育成、学習を通じて身に付けた知識・技能や経験を地域や社会での活動に活かしている者の割合の向上等を掲げています。

これらを学ぶ手段としてアクティブラーニングを推奨し、小中学校の学習指導要領改訂案では、「主体的・対話的で深い学び」と記載し、やはり受動的な授業よりも能動的な教育の重要性を指摘しています。

また、同じ年に幼稚園教育要領、保育所保育指針、幼保連携型認定こども園教育・保育要領が改訂され、「知識及び技能の基礎」、「思考力、判断力、表現力等の基礎」、「学びに向かう力、人間性等」を教育方針の3つの柱としています。

社会人になってから社会人基礎力を育成するのは遅い！

これらの目的、内容には共通点がとても多く、日本の教育方針の一貫性を感じることができます。このことは、「社会人基礎力」の育成を幼児から進めていくべきと読み取ることもできます。

つまり、社会人になってから、あるいは大学に入ってから「社会人基礎力」を育成するのでは遅く、幼少期から継続して育成していくべき重要な力であるといえるのです。

「社会人になってから育成」では遅すぎる!?（画像はイメージです／PIXTA）

保育園、幼稚園、小学校などは、この要項に従ってカリキュラムを策定しているわけですが、子どもが小さい頃は家で過ごす時間が長く、家庭での生活、教育が子どもの能力の向上に非常に強く影響しています。しかし、家庭では教育カリキュラムを策定することが難しく、共働きの家庭も多い中、どのように子どもと接すればいいのか悩んでいる親御さんが多いのが現状ではないでしょうか？

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