平均年収1200万円でも「人生で必ず大損する医師」の共通点

医師の収入減少が見込まれる今、「医師になれば食いっぱぐれない」という時代が終わりつつあります。医師が現在の収入を維持、またはより多く稼いで行くには、生涯にわたるキャリアプランを持つことが欠かせません。今回検討するのは、多くの医師が目標とする「留学」「転職」「起業」。そもそも実現までにいくら必要か、具体的に考えたことはあるでしょうか。

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2年間の留学で1000万円…スキルアップにも大金が必要

今後は多くの病院の経営状態が不安定になり、医師の数も余っていきます。これから医師が経済的な安定を維持するならば、今までのように既存のレールに乗るのではなく、自分オリジナルのキャリアプランを立てることが必須となります。

 

キャリアプランとは、「将来の夢を実現する計画を立てること」です。皆さんにとって「将来の夢」とはなんでしょうか。私が今まで研修医の方々から聞いた「将来の夢」には次のようなものがあります。

 

<留学>

留学を目標としている研修医はかなり多いと実感しています。やはり世界最先端の医療を間近で経験したいということでしょう。医師の留学にはおもに「研究留学」と「臨床留学」があります。

 

「研究留学」は、海外の大学院に進学して医療を研究するもので、留学先はアメリカとヨーロッパが中心になっているようです。

 

留学費用は準備に200万円前後、現地の生活費で年間360万円(1ヵ月30万円)程度かかるでしょう。2年間留学すれば合計1000万円必要です。

 

「臨床留学」は、現地の病院に勤務して実際に患者の治療に携わりながらスキルアップを目指すものです。留学先はアメリカ、ヨーロッパのほか、症例数の多い中国も人気のようです。この留学では、その国の医師免許を取得しなければならないうえに、病院ではカンファレンスに参加するので高い語学力が必須となります。

 

そのため、「研究留学」より難易度が高いといえるでしょう。また、病院に勤務するといっても給与は現地でぎりぎり生活できるレベルか、場合によっては無給のケースもあるそうです。したがって、アメリカやヨーロッパに数年留学することを想定すれば、やはり事前に1000万円前後の用意が必要でしょう。

 

どちらの留学をするにしても、結婚して子どもができると貯蓄が難しくなるので、早めの準備が得策です。

 

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高収入医師であっても「転職前の貯蓄」は不可欠

<転職>

医師としての経験を活かして他業種へ転職するケースは、決して珍しくありません。

 

例えば医療コンサルタント。医師をしていると、医療コンサルタントと接点をもつ機会もあるはずです。その仕事ぶりを見て、「自分はそちらのほうが向いているのではないか」と感じ、医療コンサルタントに転職したドクターがいるという話を聞いたことがあります。

 

医療コンサルタントには医師免許がなくてもなれますが、医師の経験があったほうがより成功率が高いのは間違いないでしょう。その業務内容としては「クリニック開業支援」「採用支援」「スタッフ研修」「クリニック運営支援」「システム導入支援」などがあります。

 

転職先としては専門のコンサルティング会社が考えられますが、個人で独立して行う方法も考えられます。後者で成功すれば医師の収入を大きく上回ることも夢ではありません。

 

また、不妊治療の増加に伴い「胚培養士」という職業も注目を集め始めています。胚培養士の仕事は、一般的な不妊治療で効果がなかった夫婦の卵子と精子を体外で受精させ、その受精卵を母体に移植するというものです。これを生殖補助医療(ART)と呼びます。

 

この医療は公的保険外となるので最低でも数十万円かかります。昨今は晩婚化などによって不妊治療が増加しており、2015年に日本で出生した子どもの20人に1人はARTで誕生しています(日本産科婦人科学会「2015年ARTデータブック」)。胚培養士の仕事は、もともと医師が行っていましたが、医師免許は必要ありません(胚培養士の試験に合格する必要はあります)。

 

晩婚化は止まる気配がないので、ARTの需要は今後も伸びていくでしょう。現在の胚培養士でも年収2000万円を超える人がいるそうなので、仕事内容だけでなく、収入面でも魅力ある職業ではないでしょうか。

 

とはいえ、どのような転職でも最初から医師と同等の収入を得ることは難しいので、事前にある程度の貯蓄は必要です。

起業して「医師の立場では解決できない問題」に貢献

<起業>

医師の仕事をしていると、患者の偏った知識や医師の立場では解決できない問題に困惑することもあるかもしれません。そういったことを解決するために起業するという方法もあります。

 

例えば前出のメドピアの創業者も医師で、同社の運営するサイトは臨床の決め手が見つかるとして医師の3人に1人が参加しているといわれています。

 

ほかにも医師が起業した実績は、医療業界専門の人材派遣会社や健康診断サービス、化粧品メーカーなど多岐にわたりますが、最近目立っているのはやはりICT(Information and Communication Technology〈情報通信技術〉)を活用したサービスです。フェイクニュースがまかり通るインターネットのなかで医師の経験と知識を活かして正確な情報を発信する。

 

世界中の医師がつながりスキルアップを図るサイトを構築する。医療従事者がより効率的に業務を行えるシステムを開発する。できることは無限にあるはずです。

 

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「お金に興味を持たない人」が大損するのは当然

このような起業も含めて多くの夢の実現には、いずれもお金がかかります。皆さんは夢の実現のために「いつまでに」「いくら必要か」を調べたことがあるでしょうか?

 

また、夢の実現のためだけでなく、将来の収入減や老後に備えて資産を形成しておくことも必要でしょう。「そんなことをしている先輩医師を見たことがない」という人もいるかもしれませんが、メドピアの調査によると1割強の医師が医療行為以外、つまり副業で収入を得ています。具体的には不動産経営や執筆、講演などが多いようです。

 

日本にはお金に興味をもつことを「意地汚い」と見なす風潮があります。しかし、実際には誰しもお金に興味をもっており、お金の知識がない人は必ずいつか損をします。特に収入が多い皆さんはその傾向が顕著です。ですから金融リテラシーを身につけることが必要不可欠なのです。

「最低限の金融リテラシー」はもはや生活スキル

「お金がお金を生む仕組みを理解し、実践する」。これが金融リテラシーといえます。リテラシーとは「理解し、活用できる能力」のことです。

 

現代社会で経済的な豊かさを享受するには、お金との関わりは避けて通れません。一生懸命働いて得たお金を銀行口座に入れっぱなし…というのではインフレリスクにさらされます。これらのリスクを避けるためのスキルとして金融リテラシーを身につける必要があります。

 

以前から日本人は欧米人に比べて金融リテラシーが低いといわれてきました。例えば、日本人でもちょっとアンテナの高い人なら、現在1ドルが何円くらいかは把握していると思います。しかし、「今は円高だからドル預金をしよう」とすばやく行動する人はなかなかいません。ところが欧米諸国では、このような動きをすることが当たり前となっています。

 

欧米では、学校で金融の基礎知識や適切な資産運用方法などの教育が一般的に行われています。必修科目として授業に取り入れている学校も少なくありません。

 

このような背景から、日本でも金融庁が2012年11月に有識者・関係省庁・関係団体をメンバーとする「金融経済教育研究会」を設置して、今後の金融経済教育のあり方について検討を行いました。そして2013年4月に公表された報告書では、現代社会の生活スキルとして「最低限身に付けるべき金融リテラシー」が示されています。

 

具体的には、小学生から高齢者の7つの年齢層に対し、それぞれ「家計管理」「生活設計」「金融知識及び金融経済事情の理解と適切な金融商品の利用選択」「外部の知見の適切な活用」の4分野について説明しています。

 

皆さんの多くは、大学生と高齢者の間の「若年社会人」か「一般社会人」でしょう。同報告書では、この2つの年齢層を定義づけ、必要な金融リテラシーを紹介しています(下記の図表1、2参照・一部抜粋)。

 

(出典)「金融リテラシー・マップ」より
[図表1]若年社会人〈生活面、経済面で自立する時期〉 (出典)「金融リテラシー・マップ」より

 

(出典)「金融リテラシー・マップ」より
[図表2]一般社会人〈社会人として自立し、本格的な責任を担う時期〉 (出典)「金融リテラシー・マップ」より

 

ここで注目していただきたいのが各項目の「行える」という部分です。いくら知識があっても、それを活かして行動できなければ意味がありません。

 

また、現在はインターネットやスマートフォンの普及などで情報=知識は大量に収集できます。しかし、その知識が事実か、自分に適しているのか、は自分自身で見極めなければなりません。それも金融リテラシーの一部といえます。

 

まとめ

医師の収入は増える見込みがないので、自分なりの対策を早めに考えておく

夢の実現には自己資金が必要

●最低限の金融リテラシーは身につけるべきである

 

 

大山 一也

株式会社トライブ 代表取締役

 

 

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年収1500万円前後だが…勤務医が「資産10億円」になれるワケ

株式会社トライブホールディングス 代表取締役社長

1979年生まれ。東京の不動産投資会社にて、土地売買からアパート、マンション、ビル建設までを幅広く手掛ける。自らが考える不動産価値と収益を最大化する不動産物件を実現するため、2010年に㈱トライブを共同で設立。翌2011年、同社代表取締役就任。これからの高齢化社会では、不動産と医療は密接に連携すべきという持論の下、高収益と高付加価値を同時に実現する独自の不動産物件を多数手掛ける。自ら沖縄の医療法人にも助力し、倒産しかけた医療施設の再建に乗り出し、再生させた。また、新たな医療法人の立ち上げにも参画し、地域医療の活性化に努めている。著書に『なぜ医者は不動産投資に向いているのか?』『資産10億円を実現する 医師のための収益物件活用術』(いずれも幻冬舎)がある。

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著者紹介

連載研修医のための金融リテラシー講座

※本連載は、大山一也氏の著書『研修医のための金融リテラシー講座』(幻冬舎MC)より一部を抜粋・再編集したものです。

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大山 一也

幻冬舎メディアコンサルティング

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