先遣隊を派遣し、現場の詳細な情報を得る

対策会議がまずやることはふたつだ。

ひとつは危機に直面している現地へ先遣隊を派遣すること。協力会社の工場が被災もしくは封鎖され、部品が出せないという一報が入ってくる。協力会社の人間が対策本部に電話やメール、会議アプリで状況を知らせてくるわけだ。

一般の企業であれば、情報の入手はここまでだろう。だが、トヨタは自社のプロを派遣して、あらためて現場で情報を取る。派遣されるのは規模にもよるが2人もしくは3人で、いずれも生産調査部に属する若手だ。

なぜ、部品を出せない協力工場にあらたに人間を送るのか。

「私も阪神大震災の時には行きました」と友山茂樹（執行役員、チーフ・プロダクション・オフィサー）はその趣旨を説明する。

「先遣隊がプロの目で見て、復旧の判断をするからです。先遣隊、支援部隊はちゃんと教育されているから、見るところが違うのです。まず、彼らに叩きこんであるのはむやみに生産を再開させるなということですね。

第1は生命の安全確保。先遣隊だけではなく、協力工場の従業員、周辺の人々も含みます。2番目は生活の復旧。ガス、水道、電気の復旧をまず行う。3番目が生産の復旧です」

（画像はイメージです/PIXTA）

先遣隊は現場に着いたら、24時間以内に、三つの原則を確認する。そして、復旧のための第一報を対策本部に入れる。

第一報には「モノと情報の流れ図」（注トヨタ生産方式のカイゼンに使うフローチャート）を付ける。それを見れば、工場のどこが壊れていて、どこがネックになるかがひと目でわかる。本部はそれを見て、先遣隊の情報を聞いて、判断を下す。

先遣隊が伝えてくる情報は現場のことだけではない。復旧に必要な資材についても本部に伝える。「あの道具が必要だ。給水車、発電機も5台は欲しい」といったことだ。加えて、現地に赴く第一次支援部隊のメンバー構成についても先遣隊が決める。「機械設備が倒れて使えないから保全のメンバーを増やしてほしい」といった具合である。現場にいる者がもっとも状況を把握しているのだから、対策本部は現場判断を尊重する。

協力工場の人間は当事者ではあるけれど、危機管理のプロではない。支援物資の種類や支援部隊のメンバー構成までは見積もることはできないのである。被災現場に慣れているプロの目で見ないとその点はわからない。

先遣隊とプロの目の重要性については生産調査部長でTPS副本部長の尾上恭吾も「その通りです」と語る。