未曾有の大不況に注意…「PERが計算できなくってしまう」ワケ

資産形成を目的とした長期投資に関心を持つ方が増えています。株式投資においては配当狙いの投資家の方も少なくありませんが、将来の価格上昇を期待するのであれば、株価判断の材料として重要な指標「PER(株価収益率)」を重視するのがお勧めです。なぜでしょうか? 今回は「PER」の読み解き方と活用時の注意点を、経済評論家・塚崎公義氏が解説します。

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株価の〈割高 or 割安〉を判定する最高の材料「PER」

株式を評価する指標のひとつ、「PER(Price Earnings Ratio:株価収益率)」は、株価が割高か割安かを判断する最高の材料として周知されています。投資家は「安く買って高く売ろう」と考えるわけですから、注目するのは当然ですね。

 

もっとも、短期投資をする場合は、株価の割高・割安はあまり役に立つ指標とはいえません。株価には勢いがあるので、割安だった株価が上がるときには「適正水準」を超えても値上がりが続く場合がありますし、割高だった株価が下がるときには「適正水準」超えても値下がりが続く場合があるからです。

 

とくに株価が暴落する際には、暴落がさらなる暴落を呼ぶメカニズムが働きかねないので要注意です。PERを見て「株価が暴落して割安になったから買おう」と考えた投資初心者が、「割安で買っても値下がりし続けるのを見て怖くなり、投げ売りする」ことが多く、それがさらなる値下がりを招くこともあるわけです。

 

一方、長期投資であれば、PERを見て株価が割安だと判断したときに買い、割高だと判断したときに売るという投資行動は、成果に結びつくことが多いと期待されます。

割安なときに買えば、いずれ割安が修正される可能性が

株価の予想は容易ではありませんが、過去をさかのぼって検証する限り「割安になることも割高になることもあるけれど、長期的に見れば、ずっと割安だったり、ずっと割高だったりすることはなさそうだ」といえそうです。したがって、この視点を利用して利益を得ることは不可能ではないでしょう。

 

割安なときに買って持っていれば、いつかは割安が修正される可能性が高いでしょうから、利益が得られると期待できます。

 

あるいは、ずっと持っているつもりの株でも、株価が割高なときには一度売って、割高が修正されたら再び買う、という選択肢もあります。そうすれば、売値と次の買値の差が利益として得られるでしょう。

株価の割安・割高の判定に「PER」が使われるワケ

割安・割高を判断する際に最もよく用いられる「PER」は、株価が「EPS(Earnings Per Share:1株当たり純利益)」の何倍で取引されているか、という割り算の結果によって算出されます。

 

これが株価の割安割高の判定に使われる根拠となっているのは「1株あたり利益(EPS)が10円の会社と50円の会社があるならば、株価も5倍の違いがあるべきだ」という考え方にあります。他社との比較だけではなく、過去との比較も重要です。過去のPERとくらべて、現在のPERが大幅に低かったり高かったりすれば、株価は割安や割高である可能性が高いでしょうから。

 

(※写真はイメージです/PIXTA)
(※写真はイメージです/PIXTA)

 

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経済評論家

1981年東京大学法学部卒、日本興業銀行(現みずほ銀行)入行。主に経済調査関連の仕事に従事したのち、2005年に退職して久留米大学へ。現在は久留米大学商学部教授であるが、当サイトへの寄稿は勤務先と無関係に個人として行なっているものであるため、現職欄には経済評論家と記すものである。

著書に、『老後破産しないためのお金の教科書―年金・資産運用・相続の基礎知識』『初心者のための経済指標の見方・読み方 景気の先を読む力が身につく』(以上、東洋経済新報社)、『なんだ、そうなのか! 経済入門』(日本経済新聞出版社)、『退職金貧乏 定年後の「お金」の話』『なぜ、バブルは繰り返されるか?』(以上、祥伝社)、『経済暴論』『一番わかりやすい日本経済入門』(以上、河出書房新社)など多数。

趣味はFacebookとブログ。

著者紹介

連載「不確実性の時代」を生きる、投資初心者のための株式投資入門

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