不況でも株高「バブルか否か」を見破る4つのポイント

新型コロナウイルスの影響が長引き、世界経済は厳しい状況下に置かれています。ところが一方では、米国株は史上最高値圏、日本株も29年ぶりの高値となっています。このような、実体経済と株価との乖離を目の当たりにすると、「もしやバブル?」と懸念を抱くかもしれません。従来型のバブルとはまた違う、見極めの難しい局面において、なにを「バブルか否か」の判断基準とすればいいのでしょうか。元バンカーの経済評論家・塚崎公義氏が解説します。

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通常のバブルは「株価が高騰を続けて暴落する」が…

新型コロナ不況が世界経済を覆うなか、米国株は史上最高値圏で推移していますし、日本株も29年ぶりの高値となっています。明らかに株価がファンダメンタルズと乖離しているわけですが、これはバブルなのでしょうか。

 

ちなみに一部の銘柄については相当強いバブルの匂いを発していますが、今回は市場全体の平均株価について考えることにしましょう。

 

通常のバブルは「株価が高騰を続けて暴落する」わけですが、今次局面は「実体経済が悪化しても株価が暴落せず、株価がファンダメンタルズから乖離していく」という違いがあります。もっとも、「だからバブルではない」といい切れるものではありません。

 

(※写真はイメージです/PIXTA)
(※写真はイメージです/PIXTA)

ビットコインのようなバブルは「合理的バブル」

バブルというと、「強欲な愚か者たちが踊っているだけで、自分とは関係ない」と考えている読者も多いでしょう。「だれが見てもいまの株価は高すぎるけれど、明日は今日より高くなるだろうから、今日買って明日売ろう」といった投機家が踊っているというわけですね。

 

最近では、ビットコインがバブルだと筆者は理解しています。そもそも適正な価格というものが定義できないわけで、割高か否かさえもわかりませんが、「明日は今日より高いだろう」という期待を唯一の拠り所として人々が買っているのだとすれば、それはバブルとしかいいようがありません。

 

こうしたバブルは「合理的バブル」と呼ばれています。「みんなが値上がりを予想して買っているから、明日の価格が2倍になっている確率が9割、暴落している確率が1割だろう」と考えられるなら、参戦することが合理的だからです。

 

合理的バブルは、昔は大きなものもありましたが、最近では「皆がバブルだと知っているバブル」は政府日銀がバブル潰しを行いますから、大規模なものとはなりえません。

 

ビットコインは局所的なバブルなので、バブルを放置してそれが拡大したのちに崩壊しても、日本経済にそれほど悪影響が出ないと政府日銀が判断したのでしょう。とくにバブル潰しは行われていないようですね。日本国内の話ではないので、潰そうと思っても容易ではない、ということもあるのでしょうが。

 

経済評論家

1981年東京大学法学部卒、日本興業銀行(現みずほ銀行)入行。主に経済調査関連の仕事に従事したのち、2005年に退職して久留米大学へ。現在は久留米大学商学部教授であるが、当サイトへの寄稿は勤務先と無関係に個人として行なっているものであるため、現職欄には経済評論家と記すものである。

著書に、『老後破産しないためのお金の教科書―年金・資産運用・相続の基礎知識』『初心者のための経済指標の見方・読み方 景気の先を読む力が身につく』(以上、東洋経済新報社)、『なんだ、そうなのか! 経済入門』(日本経済新聞出版社)、『退職金貧乏 定年後の「お金」の話』『なぜ、バブルは繰り返されるか?』(以上、祥伝社)、『経済暴論』『一番わかりやすい日本経済入門』(以上、河出書房新社)など多数。

趣味はFacebookとブログ。

著者紹介

連載経済評論家・塚崎公義の「身近なテーマで経済センスを磨く」実践講座

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