電車のなかで何やら難しそうな本を読んだり、夜のカフェで分厚いテキストと格闘したり…自分を高めようと努力を重ねる会社員。しかし、その行動が日本の労働生産性を下げる要因になっているかもしれません。株式会社プレジデントワン代表取締役である松久久也氏の著書『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』(幻冬舎MC)より一部を抜粋し、会社員の自分磨きが、日本の労働生産性を下げている要因になっている理由を紐解いていきます。

 

日本の労働生産性はOECD加盟諸国の中で平均以下ではありますが、人を資産として育て上げれば労働生産性を引き上げることも可能なのです。

 

「OECD加盟諸国の時間当たり労働生産性」のグラフを見てみましょう。

 

[図表2]OECD加盟諸国の時間当たりの労働生産性

 

2012年の調査によると世界1位はノルウェーとなっています。ノルウェーの国土面積は日本とほぼ同じですが、人口は500万あまりで日本の25分の1です。石油・天然ガスのGDPに対する割合が23%(2012年)と高く、特殊な産業構造です。

 

第2位にはルクセンブルクが続きます。ルクセンブルクは神奈川県とほぼ同じ面積の国土を持ち、人口が55万人に満たない小国です。しかも、GDPに対して金融保険業の占める割合が5%前後である日本に対して、ルクセンブルクは26%(2010年)にも達し金融保険セクターに従事する人が5人に1人という割合を占めています。

 

国の規模と産業構造が日本とまったく異なりますので、労働生産性の向上を目的として比較するには両国は適切ではありません。

 

 

※本記事は連載『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』を再構成したものです。

 

松久久也

株式会社プレジデントワン代表取締役

 

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確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす

確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす

松久 久也

幻冬舎メディアコンサルティング

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