日本は超高齢社会を迎え、労働人口は目に見えて減少しており、年金財源の枯渇を防ぐべく、定年引き上げを実施する企業も増えています。そんな今だからこそ「貴重な人材をどのように扱うべきか」という課題を再考しなければ、企業は運営不能になってしまう可能性があります。今回は、株式会社プレジデントワン代表取締役である松久久也氏の著書『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』（幻冬舎MC）より一部を抜粋し、日本の会社員の労働生産性が向上しない原因や、経営者がどう対処すべきかについて解説します。
アベノミクスによって景気が回復し、ただでさえ忙しいのに直接利益に結びつかない人材を教育するための時間をとることは難しいという声を聞くことがあります。しかし「それはやむを得ませんね」と応えるわけにはいきません。
なぜなら日本の労働生産性は先進OECD諸国の中でも平均以下です。そもそも日本人の働き方には問題があるのです。そのため人の資産化を目指し教育に時間を割くことはとても重要なことです。忙しい、忙しいと感じている経営者は、人材力をさらに強化し労働生産性を高めていかなければなりません。そうしなければ企業の未来をつくることはできないのです。
※本記事は連載『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』を再構成したものです。
松久久也
株式会社プレジデントワン代表取締役
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