新型コロナウイルスの感染拡大によって不動産の世界は激変している。景気後退が叫ばれ、先行き不透明感が増すなか、日本経済はどうなるか、不動産はどう動くのかに注目が集まっている。本連載は、多くの現場に立ち会ってきた「不動産のプロ」である牧野知弘氏の著書『不動産激変 コロナが変えた日本社会』(祥伝社新書)より一部を抜粋し、不動産の現状と近未来を明らかにする。

ネットスーパーの利便性と品質を実感した

ネットスーパーは楽天が西友と組んで食品を中心に約2万点もの品揃えを行なっているほか、イトーヨーカ堂、イオンなども参画しています。まだ配送エリアの制約や配送料負担などの課題はありますが、今後大きな成長が期待される分野になりそうです。

 

これまで毎日の買い物は生鮮食料品などについてはスーパーなどに行くのが常識でしたが、コロナ禍で家に閉じ籠もらざるをえず、スーパーの混雑を避けてネットスーパーについてもお試しをしてしまった多くの人々が、その便利さや品質の良さを認識し始めた現在、百貨店のみならずスーパーなどの大型小売店舗についてもEC比率が高まるものと思われます。

 

考えてもみれば、買い物という行為は大勢の人が集まってワイワイやりながら買う必要がありません。商品をじっくり吟味して納得して購入するという、お店と消費者との間の1対1の行為です。品質に対する解説や他の商品との比較などが必要な商品もありますが、こうした比較も店頭で聞くよりもネットであれば瞬時に複数の商品と合理的に比較ができます。

 

また、これを選ぶ他の顧客の口コミを読むこともできます。これまでは特に生鮮食品は配送の問題がありましたが、即日配達が可能となってきたので毎日の食事についてもネットスーパーが使える、という認識を持った人も多かったはずです。

 

すでに店舗型の商業モールも買い物が主体というよりも、アウトレットモールのように観光地などに立地して、観光客の「ついで買い」を誘うようなものも増えてきています。

 

ポスト・コロナの時代、特殊な高額品や専門家によるコンサルティングやアドバイスが必要なモノなどを除いて、多くの商品がネットで取引されるようになります。大規模小売店舗という店舗形態は今後次第になくなっていくことでしょう。

 

牧野 知弘
オラガ総研 代表取締役

 

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