もし、人を資産としてみなさず、新たな知識の獲得に向けて企業内教育などの投資を行わないときは、社員が過去に蓄積した知識に依存して経営を行うことになります。それぞれが家庭内で受けた教育、学生時代に得た知識に基づき企業活動を行うことになります。これでは過去の資産の食い潰しとなります。激変する社会情勢に対応することはできず、十分に力を発揮するのは容易ではありません。

企業内教育の現状に危機感を持ち、企業外のいろいろな場面で努力を試みた人間が、ほかの社員に比して相対的に優れた能力を発揮し、いわゆる企業をリードしていく人材に育つのです。

デキる社員はどうやって知識を身に付けているのか

人は蓄積した知識を行動に移すことで利益を生み出します。この知識と行動というふたつの要素が駆動力となり企業活動を支えています。優れた知識を備えた社員を多く抱える企業も多いのですが、それだけでは利益を生み出すことはできません。どんなに優秀でも企業内でその知識を行動につなげる術（すべ）を身につけなければ資産にはならないからです。

世間には優秀な頭脳の持ち主は数多く存在しますが、実は自らの知識を行動に変え企業の利益に結びつけることのできる人は意外なほど少ないのではないでしょうか。つまり知識を行動につなげることが何より重要なのです。

では企業にとって利益の源泉となる社員の知識は、どのように獲得されるのかを考えてみたいと思います。

知識の有無によって人の行動には違いが出てきますし、当然、その結果が変わってきます。私たちが行動のよりどころとする知識はどのように得られるのでしょうか。その方法は大きく分けて3つあります。

まず体験です。自らの体験を通じて得られた知識は得がたいものです。忘れることもありません。知識が行動を通して確認され、自分にとって確かなものとなります。そうして得た知識はリアルな記憶を伴いますので、他人に振り回されることがありません。人間にとってとても貴重な知識といえます。