そこで、ターゲット人材がやってくるのを待つのではなく、彼らがいる場所に飛び込んで存在感を示そうという考えに基づき実現したのが、業界誌『月刊工場管理』（日刊工業新聞社）とのコラボレーション企画です（【この記事の画像を見る】）。

この施策において、同社は月ごとに「製造業出身の社員インタビュー」を広告記事として連続掲載するとともに、「製造業従事者向けセミナー」を日刊工業新聞社と共催することで、アマゾンにおいて製造業経験が活かせることを、ターゲット人材に丹念に伝えています。

なお、こうした業界向けメディアとしては、特定の職種に対して情報提供しているWEBサイトもあります。たとえば、コールセンター従事者がユーザーとなる、リックテレコムが運営する「CALL CENTER JAPAN（https://callcenter-japan.com/）」もそのひとつです。

このようなサイトの中には、サイト会員にメルマガやDMを送付しているものがあるほか、メルマガ内で広告枠が用意されている場合もあるので、気になるメディアがある場合は相談してみることをおすすめします。メディアによっては一般的な求人サイトのDM発送費用よりも数段安価で、しかも数千、数万通という単位で送信できることがあります。

青田 努

LINE株式会社 People Partner室 People Experience Designer

※本連載では、書籍『採用に強い会社は何をしているか 52の事例から読み解く採用の原理原則』より一部を抜粋し、採用活動における事例と原則原理を紹介・解説します。