「マイホームを高く売る」なら『早期に家を空けるべし』の真意

「一戸建てのマイホーム、どうせなら高く売りたい」そう思うのは当然の心理といえましょう。しかし、中古物件の価格下落が著しい今、ろくな準備も無しに売り出してはいい買い手は付きません。そこには入念な下調べと作戦が必要なのです。本記事では、株式会社Hope Home 代表取締役・池田洋三氏が、マイホームを高く売るコツを紹介します。

「早く・高く」売るには「買い手の立場」になれ

大切なマイホームだからこそ、より高く売却したいと思うのは当然です。また、その後のライフプランを考慮すれば、少しでも早く売却したいとも思うはずです。では、どうすればマイホームをより早く、より高く売却することができるのでしょうか。

 

もっとも大切なのは、買い手の立場になって物件の売却を進めていくことに他なりません。たとえば、忙しい方の場合、早期に家を空けてしまうのもひとつの方法です。いつでも内覧を受け付けられる態勢を整えておけば、その分だけ迅速な契約へとつながります。場合によっては、査定を進めつつ、引っ越しも同時に進めていくことで時間の短縮にもなります。

 

また、物件価格を左右するポイントとしては、水回りの整備も欠かせません。不衛生な見た目だと、見に来た方に不快感をあたえるだけでなく、やはり売値に影響がでます。そのような発想も、自分が買い手の立場になってみれば容易に想像できるでしょう。

 

あとは、購入を検討する人から聞かれそうなことについては、あらかじめ調査しておくべきです。たとえば建物が建つ前の土地の状態などは、あらかじめ調べておくといいでしょう。

交渉をスムーズにさせる「準備」とは…

次に、売却先が見つかった後の手続きについてです。交渉を経て売買契約を締結し、測量などの必要がなければ、残金の決済を経て引き渡しへと至ります。おおむね1~2カ月ほどかかります。もちろん、更地の場合はこの限りではありません。

 

交渉時においても、時間短縮のためにできることはあります。たとえば、あらかじめ値下げも想定した価格設定をしておけば、値下げに応じることも容易です。つまり、カードを用意しておくことで交渉をスムーズに進めていけるはずです。

 

具体的には、1980万円で売り出しをかけたりすると、「端数の80万円をまけてほしい。そうすれば契約する」という話が出ることもあります。そのようなときに、「30万円だけまけますよ」などと交渉できるような準備をしておけば、有利な価格設定も可能です。

 

不動産取引の全体像を理解していれば分かることですが、不動産契約は時間がかかるものの、流れとしてはシンプルです。やるべきことも限られています。だからこそ、入念な事前準備によって、時間短縮と有利な価格設定ができるようになります。あくまでも、交渉事はケースバイケースになりますが、シミュレーションを重ねておくことで想定の範囲内で対応できます。買い手の立場から考えて、対策を講じるようにしましょう。

「検索に引っかかる」価格決めとは…

とくに近年、不動産情報の多くはインターネットで閲覧されています。特筆すべきことは、検索によって物件を見つけることが大半である、ということです。このことが意味しているのは、価格設定においても検索に引っかかるように工夫するべき、という事実です。

 

普段、なにか商品を買おうと思いインターネットで検索する場合、1000円~2000円の部分をクリックするか、2000円以下というように数字を入れて検索するのではないでしょうか? そのことを想定し、1980万円、2980万円、2480万円など、検索にかかるような値付けにも気を配りましょう。

 

また、より高価格での売却を目指すのであれば、不動産そのものの価値を少しでも高めるよう、努力をする他ありません。たとえば、その地域で物件を購入する人が何を求めているかによって、不動産の状況を整えておくべきです。

 

マイホームの売却には、そのまま売却する方法、リフォームして売却する方法、そして更地にして売却する方法があります。それぞれの特性を理解し、顧客層に対して最適化すれば、相場の3割増しで売却することも可能になります。あとは、いかに優良な不動産業者と出会えるかどうか。つまり、売り手自身がいかに行動できるかにかかってくるのです。泥臭い努力こそ実を結ぶのだと、肝に銘じておきましょう。

 

 

池田 洋三

株式会社Hope Home 代表取締役
IGJ池田洋三行政書士事務所 所長

 

 

株式会社Hope Home 代表取締役
IGJ池田洋三行政書士事務所 所長 

1969年生まれ。宮崎県出身。宅地建物取引士など不動産関連資格に加えて、行政書士、ファイナンシャルプランナー(FP)、建築士の資格をもつ異色の不動産コンサルタント。その幅広い知識を活かして、住宅購入や売却などの不動産業のみならず、顧客一人ひとりの人生設計に合わせたファイナンシャル・プランを提案、高い評価を得ている。
取得資格は特定行政書士、相続診断士、公認不動産コンサルティングマスター、宅地建物取引士、CFP認定ファイナンシャルプランナー、一級ファイナンシャル・プランニング技能士、住宅ローンアドバイザー、二級建築士、フラット35適合証明技術者、耐震診断・耐震改修技術者、既存住宅現況検査技術者、応急危険度判定士、等々。

著者紹介

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幻冬舎メディアコンサルティング

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