「建物の角から90センチメートル以内に窓」が危険な理由とは?

地震大国日本で住宅購入の際に留意したい耐震性。本記事では「建物の角にある窓」の危険性と、日本の耐震基準の詳細、自分でできる耐震診断について取り上げます。

壁と比べて強度が弱く、倒壊などのリスクが高まる「窓」

ポイント 建物の角から90センチメートル以内に窓がある場合は要注意

新築物件の場合はほぼ見られませんが、中古の建売住宅を検討している場合に注意すべきなのが建物の角にある窓です。

 

基本的に木造住宅の場合、「建物の角から、90センチメートルの範囲は、原則的に壁であるべき」といわれています。窓は壁と比べると強度が弱く、角の部分の強度が弱くなってしまうと圧倒的に倒壊などのリスクが高まるからです。

 

玄関は仕方ないとしても、それ以外で、建物の角から90センチメートル以内に窓がある家は、耐震性が弱い可能性があります。特に、1階部分の四隅の壁は重要です。

デザイン性に優れていても「耐震面」は要注意

一時期、角がそのまま出窓になっている「コーナー出窓」といわれるものが流行し、中古住宅でよく見かけますが、たとえデザイン性に優れていても耐震面では要注意です。

 

そもそも窓の部分は強度が落ちるので、大きな窓が付いている、窓の数が多いという物件も、耐震性能が低い可能性があります。

 

窓が広いと外光がたくさん入り、気持ちのいいものです。しかし、一般的な木造住宅の場合、「壁一面の窓」などは、特別な工法を使っていない限り、建物の強度に影響することを覚えておきましょう。

1923年の関東大震災以降、耐震基準は何度も改正

ポイント 家の安全性を測る「耐震基準」を知る

生命、健康、財産を保護するために、建築物の敷地や設備、構造などについての最低基準をまとめたものが「建築基準法」です。

 

建物の規模によって、家を建ててもいい地盤、基礎となる土台、壁の構造や骨組みについて、細かく定められています。

 

1920(大正9)年の制定以来、数回にわたって改正が行われ、特に耐震基準が厳しくなってきています。制定当初は、地震に対する規定はありませんでしたが、1923(大正12)年の関東大震災の発生後、地震の震動に耐えられる能力を定めるために、最初の改正が行われました。

 

鉄筋コンクリート、鉄骨、木造などと、それぞれの工法ごとに、「耐震基準」が設けられています。

 

1981(昭和56)年に行われた大改正は、1978(昭和53)年の宮城県沖地震後に大きく見直しが行われ、「新耐震設計基準」とされる基準が設けられました。このため、現在は、木造住宅に対する評価に際しては、法改正後に建てられた「新耐震基準」を満たしているか、「旧耐震基準」のものかで、耐震性に大きく差があります。

 

旧耐震基準が、震度5クラス程度の地震を想定し、設計の目的が倒壊を防ぐことだったのに対して、新耐震基準では震度6クラス以上の地震でも軽微な損傷にとどめ、人命を守ることが目的になりました。

 

新耐震基準に沿った建物では、1995(平成7)年の阪神淡路大震災の際にも、被害が少なかったことがわかっています。一方、旧耐震基準で建てられた建物は、耐力壁が少なく、耐震性が弱かったため、家屋の倒壊を招きました。6400人にのぼった犠牲者の死因の多くが、家屋倒壊による圧死だったとされています。

設計・施工における自由度が高くなった「性能規定」

この2つの基準について、比べてみましょう。

 

最も新しい改正は、2000(平成12)年に行われたもので、性能規定の概念が導入されました。建築基準法の規定は、仕様規定と性能規定の2つの概念から成り立っています。仕様規定では、構造物の材料や工法、寸法を細かく決め込んでいます。ですから、この規定のもとでは、あまり自由なデザインを行うことは難しかったのです。

 

一方、性能規定は、構造物に必要とされる性能は規定しますが、個々の仕様については決め込まれていません。これによって、設計・施工における自由度が高くなったため、今までにはない構造の建物が生まれるようになったのです。

 

この性能規定を取り入れるにあたって、次のような基準が導入されました(国土交通省HPより抜粋)。

 

【許容応力計算】(一次計算)

「中規模の地震動でほとんど損傷しない」ことの検証を行う

→建築物の存在期間中に数度遭遇することを考慮すべき稀に発生する地震動による倒壊のおそれのないこと。

 

【保有水平耐力計算】

(二次計算)「大規模の地震動で倒壊・崩壊しない」ことの検証を行う

→建築物の存在期間中に一度は遭遇することを考慮すべき極めてまれに発生する地震動による倒壊のおそれのないこと。

 

しかし、ここで重要なのは、定められているのが最低基準だということです。これをクリアしていれば問題がないというわけではありません。家の建っている地盤や地形などによって、最低基準のとらえ方は変わるのが当然といえます。

専門家に頼まなくとも、耐震診断ができる!?

ポイント 耐震性をまずはセルフチェック

 

専門家に頼まなければ耐震診断などできない……と思われるかもしれませんが、自分で行う方法もあります。

 

自分で耐震診断をするためには、施工の際の図面が必要になりますが、必要な箇所の用語さえ知っておけば難しくはありません。

地盤、基礎、柱、壁の「材料と工法」をチェック

重点的に見る箇所としては、地盤、基礎、柱、壁の材料と工法です。

 

まず、構造図を見て、用語をチェックしましょう。

 

【図表1】 在来軸組工法の構造図

 

【図表2】 耐震診断問診票

 

 

田中 勲

レジデンシャル不動産法人株式会社 代表取締役

 

レジデンシャル不動産法人株式会社 代表取締役

仲介手数料無料ゼロシステムズを運営して首都圏全域の不動産仲介と建物診断を行う。不動産業界に20年以上従事しており、物件の売買実績は1000件以上。そこで得た経験をもとに“田中式建物診断”という独自の建物診断を提唱している。欠陥住宅の購入を防ぐ欠陥住宅の専門家として知られ、独自の建物診断の第一人者として、ラジオ、テレビ、雑誌、書籍等多数のメディアで活躍している。

著者紹介

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本連載は、2015年6月25日刊行の書籍『こんな建売住宅は買うな』から抜粋したものです。その後の法律・条例改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

こんな建売住宅は買うな

こんな建売住宅は買うな

田中 勲

幻冬舎メディアコンサルティング

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