海外市場の動向を見て持ち直す!? 日本株式市場の弱気な傾向

前回に引き続き、「国際情勢の変化」というテーマについて解説します。※本連載は、足立公認会計士事務所代表・足立武志氏、フェアトレード株式会社代表取締役・西村剛氏、フェアトレード株式会社調査本部アナリスト・田村祐一氏監修のMOOK、『勝ち組だけが知っている! 株暴騰の法則』(スタンダーズ株式会社)より一部を抜粋し、株式市場において実際に株価を動かしたと考えられる「テーマ」を取り上げ、解説していきます。

英国・米国の選挙直後、日本市場は大きく下落したが・・・

前回の続きです。

 

下の図表1、2のとおり、イギリスのEU離脱派が勝利した後の日経平均株価は1381円も下落。大統領選のトランプ氏勝利後にも1030円下落しています。

 

しかしその後、当事国の市場がそれほど下落しないのを確認すると、株価は徐々に元に戻していきます。実際、EU離脱派勝利後もトランプ氏勝利後も、下落前の水準を上回り、しばらくは上昇し続けています。

 

もちろん、確実に復活するとは言い切れませんが、こうした下落は日経平均株価の実力とは関係なく起こっているのですから、元に戻るのも早いのかもしれません。

 

日本市場の弱気の一因に、あおりすぎる評論家の存在も

そもそも評論家がこうしたリスクの恐怖をあおりすぎていることも、日本市場が弱気になる一因でしょう。「トランプ大統領になったら超円高・株安の時代がやってくる」などと語る評論家はたくさんいましたが、実際は大ハズレでした。

 

信頼できるのは、あくまで株価だけです。評論家が語ることをただうのみにせず、目の前の株価の動きに集中して投資しましょう。

 

 

 過去のデータ 

 

ブレグジットでもトランプ氏勝利でも、日経平均はまず大きく下落した。しかしその後値を戻し、それらが報じられる前よりも上昇している。

 

[図表1]ブレグジット時の日経平均株価(2016年6月~10月)

 

 

 

[図表2]トランプ氏勝利時の日経平均株価(2016年1月~2017年3月)

 

 

 

 関連用語 

 

地政学リスク

ある国や地域の政治・経済・軍事などの問題が、物理的に近い国や地域の経済に影響を及ぼす可能性のこと。たとえば、北朝鮮で発生した軍事問題が日本の経済に影響を及ぼすようなことを指す。

 

本連載は、一般的な株式分析の手法などを紹介することを目的に発行しています。投資を促したり、特定のサービスへの勧誘を目的としたものではございません。また、投資にはリスクがあります。投資はリスクを十分に考慮し、読者の判断で行ってください。なお、監修者、執筆者、製作者、スタンダーズ株式会社、幻冬舎グループは、本連載の情報によって生じた一切の損害の責任を負いません。

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連載株式市場を動かす「テーマ」を知る…勝ち組だけが知っている株暴騰の法則より

足立公認会計士事務所 代表
公認会計士

公認会計士としての視点を生かした決算書の読み方や投資に役立つ決算書の活用法に詳しい。著書も多数。

著者紹介

フェアトレード株式会社 代表取締役

機関投資家出身で統計データを重視。株-1グランドチャンピオン大会では+150%以上の利益を出し三連覇。

著者紹介

フェアトレード株式会社 調査本部アナリスト

統計データを重視したシステムトレードとファンダメンタルを組み合わせて銘柄分析を行う。

著者紹介

勝ち組だけが知っている! 株暴騰の法則

勝ち組だけが知っている! 株暴騰の法則

足立 武志,西村 剛,田村 祐一

スタンダーズ株式会社

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