著者紹介

株式会社フィスコ

株式会社フィスコは、株式・為替など金融情報全般を扱う情報配信会社。ロイター、ブルームバーグ、クイックなどプロ向け端末や証券会社のほか、ヤフーファイナンスなど20以上の主要ポータルサイトに情報を提供する、投資支援サービスのプロフェッショナル集団。

写真はフィスコアナリストとして株式市場・個別銘柄や為替市場を担当する田代昌之氏。ビットコインなど仮想通貨についても造詣が深い。

書籍

FISCO 株・企業報 Vol.7  今、この株を買おう

『FISCO 株・企業報 Vol.7 今、この株を買おう』

株式会社フィスコ

2018年以降、米中貿易戦争が顕在化している。 アメリカは中国へ制裁関税を課し、これに対して中国も報復関税を発動。対立する両国の未来はどのようになるのか、アメリカと中国との狭間で、日本はどのような立ち位置をとるべきなのか。 米中冷戦を総括的に俯瞰し、アメリカと中国それぞれの世界戦略の変遷を紐解きながら、米中冷戦の日本への影響と、今後、日本が進むべき道を考察する。

書籍紹介

FISCO 株・企業報2018年冬号 今、この株を買おう

『FISCO 株・企業報2018年冬号 今、この株を買おう』

株式会社フィスコ

フィスコ 世界経済・金融シナリオ分析会議 本誌掲載の「仮想通貨のゆくえと日本経済」の執筆を行った、フィスコ 世界経済・金融シナリオ分析会議とは、フィスコ・エコノミスト、ストラテジスト、アナリストおよびグループ経営者が、世界各国の経済状況や金融マーケットに関するディスカッションを毎週定例で行っているカンファレンスである。 主要株主であるシークエッジグループ代表の白井一成も含め、外部からの多くの専門家も招聘している。 それを元にフィスコの取締役でありアナリストの中村孝也、フィスコIRの取締役COOである中川博貴が内容を取りまとめている。 2016年6月より開催しており、これまでにも今後の中国経済、朝鮮半島危機、第四次産業革命後の日本経済のシナリオ、仮想通貨と日本経済などを分析してきた。 今号では「デジタル資本主義」について、同分析会議で考察している。 第1特集 10年後の日本未来予想図 デジタル資本主義がやってくる~パワーシフトの波に乗れ! 今、我々は時代の変革期の真っただ中へ突入している。 10年後我々をとりまく業界、社会はさらに大きな変化を遂げているであろう。 仮想通貨、ブロックチェーンをはじめとするデジタルテクノロジーの活用により、新たな利潤獲得の形を生み出す「デジタル資本主義」。 その到来により社会がどう変わるのか。予想しうる様々な事象を分析・考察し、この大きな変革の波を捕まえることが重要になってくる! ■スペシャルインタビュー Bitcoin.com CEO/エンジェル投資家 ロジャー・バー氏 仮想通貨とブロックチェーンから見た10年後とは? ■Part 1 デジタル資本主義がやってくる ~パワーシフトの波に乗れ! 「フィスコ 世界経済・金融シナリオ分析会議」は、10年後の未来を考えるにあたり、その根幹を貫くキラーワードが「デジタル資本主義」であると考えた。 「デジタル資本主義」とは何なのか。それが我々の住む日本に何をもたらすのか。 ■Part 2 ブロックチェーンがもたらす分散型ビジネスの未来 LONGHASH Japan代表取締役 クリス・ダイ氏 ■Part 3 10年後の未来予想業界地図 2030年間近の10年後には、我々の社会、生活はどう変わっているのか。デジタルテクノロジーの動向などを踏まえながら予想してみた。 ■Part 4 10年、20年を見据えて投資をする長期投資の魅力とその極意 さわかみホールディングス代表取締役 澤上篤人氏 ■Part 5 アマゾン・エフェクトの脅威 米アマゾン・ドット・コムによる既存市場での混乱や変革、アマゾンエフェクト。これはいかなるもので、これから日本にどのような影響を及ぼすことになるのかを考える。 【連動企画】 10年後未来予想業界地図関連銘柄リスト 第1特集の「10年後の未来予想業界地図」で紹介したジャンルからテーマをピックアップ。注目銘柄、業界の最新動向を解説。 【第2特集】 2018~2019年アナリスト選りすぐり これから上がる注目の100銘柄 新企画・有望銘柄を抽出 必見! 4大テーマ別ランキング 少額投資・高配当・業績拡大・黒字転換 フィスコアナリストによるこれから成長が期待できる厳選銘柄。 テーマ別にランキング形式で銘柄を紹介する新企画も登場! 【主要コンテンツ】 ●主要日本企業350銘柄株価診断 主力企業や動向を観察したい企業350社の銘柄を、フィスコアナリスト陣が徹底分析、評価する。

書籍紹介

FISCO 株・企業報 2017年冬号 今、この株を買おう

『FISCO 株・企業報 2017年冬号 今、この株を買おう』

株式会社フィスコ

フィスコ 世界経済・金融シナリオ分析会議 本誌掲載の「日本経済シナリオ」の執筆を行った、フィスコ 世界経済・金融シナリオ分析会議とは、フィスコ・エコノミスト、ストラテジスト、アナリストおよびグループ経営者が、世界各国の経済状況や金融マーケットに関するディスカッションを毎週定例で行っているカンファレンスである。 主要株主であるシークエッジグループ代表の白井一成も含め、外部からの多くの専門家も招聘している。それを元にフィスコの取締役でありアナリストの中村孝也、フィスコIRの取締役COOである中川博貴が内容を取りまとめている。 これまで、今後の中国経済、朝鮮半島危機を4つのシナリオに分けて分析し、日本経済では第4次産業革命にともなうイノベーションが日本経済にもたらす影響なども考察している。 第4次産業革命後の世界は、いったいどこに向かい、どうなるのか? シナリオ分析で日本の近未来を的確に予測した記事に注目! 人工知能=AIの登場が、社会に大きな影響を与え始めている。 仮想通貨の価格上昇が話題になるとともに、日常生活で使える場所が増えるなど、その存在感を増している。 20世紀を代表する産業だった自動車産業でも自動運転の実現が視野に入り、企画や設計など従来は人の手に占められていた仕事が、AIに委ねられる可能性が論議され始めた。 第4次産業革命と呼ばれるこの潮流が、日本の経済と社会に何をもたらすのか……。 第1特集では、第4次産業革命と呼ばれる動きの中で、AIと次世代の産業への展望を、日本企業のフロントランナー、日本を代表する研究者、日本政府の施策から探り、明日の日本経済を検証する。 日本企業として初の、仮想通貨のマイニング事業に参入することを決めたGMOインターネット代表の熊谷正寿氏、国内発のICOとして注目を浴びるテックビューローの朝山貴生社長、『ヘリコプターマネー』などの著書で知られる井上智洋駒澤大学准教授へのインタビュー、第4次産業革命後の世界で日本がたどりうる4つのシナリオなど、日本経済の未来を占う動きを紹介・検証する。 また、市場の注目度が高い第4次産業革命について、第1次から3次までの産業革命と日本経済の関わり、そして第4次産業革命がもたらすイノベーション革命が日本経済に及ぼす影響と、国内での第4次産業革命関連銘柄を業界地図として説明する。 ■第4次産業革命関連銘柄 推奨26銘柄 第2特集では、現在、あるいは今後注目されるであろう日本株の5つのテーマ、「働き方改革」「社会インフラ」「Fintech」「次世代自動車」「防衛」について、その現状や今後の展望を解説。 それぞれのテーマにおいて有望な銘柄を具体的に紹介していく。 ■市場をにぎわす5大テーマ 推奨60銘柄 第3特集では「マクロ動向」、「マーケット動向」、「業種・個別銘柄動向」という3つのテーマ(階層)に基づいて、当面の国内株式市場の動きを展望する。 また、それぞれのテーマに沿う個別銘柄もとりあげて紹介する。 ■連続好業績・業績大幅改善 推奨12銘柄 最良の投資支援サービスを提供するプロフェッショナル集団 第4次産業革命後の世界は、いったいどこに向かい、どうなるのか? シナリオ分析で日本の近未来を的確に予測した記事に注目!

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FISCO 株・企業報 2017年夏号 今、この株を買おう

『FISCO 株・企業報 2017年夏号 今、この株を買おう』

株式会社フィスコ

新型弾道ミサイルの発射、化学兵器を用いた金正男氏の殺害など、北朝鮮の暴走が止まらない。 ただ、金正恩氏のこうした暴挙に対して、米国では対北朝鮮強硬論が台頭するなど、その「ツケ」も出始めてきている。 第1特集では、朝鮮半島のクライシスにスポットを当てて、現在の状況を整理するほか、今後どのようなリスクの発生が想定されるのかを多方面から推測し、結果的に、北朝鮮や韓国がどのような結末を迎えるのか、また、その際の日本への影響はどのようなものになるのか、いくつかのシナリオを提示していく。 また、米国新大統領のトランプ氏が朝鮮半島問題に対してどのようなスタンスをとっていくのか、北朝鮮問題で主導権を握りたい中国やロシアなども含めて、朝鮮半島問題に対するそれぞれの大国の思惑なども考察。 最後には、「朝鮮半島クライシス」で注目される日本株も特集する。 第2特集では、市場の注目度が高いトランプ大統領の政策、それによる世界マーケットへの影響を読み解く。 国内でのトランプ関連銘柄を業界地図として図解で説明する。また、トランプ政策の影響を受ける中国、欧州の先行きにも言及。 ■トランプラリー関連銘柄 推奨20銘柄 第3特集では、現在、あるいは今後注目されるであろう日本株の4つのテーマ、「働き方改革」「サイバーセキュリティ」「AI」「M&A」について、その現状や今後の展望を解説。 それぞれのテーマにおいて有望な銘柄を具体的に紹介していく。 ■市場をにぎわす4大テーマ 推奨102銘柄 第4特集では「マクロ動向」、「マーケット動向」、「業種・個別銘柄動向」という3つのテーマ(階層)に基づいて、当面の国内株式市場の動きを展望する。 また、それぞれのテーマに沿う個別銘柄もとりあげて紹介する。 ■連続好業績・業績大幅改善 推奨20銘柄 最良の投資支援サービスを提供するプロフェッショナル集団であるフィスコのアナリストが、日本と世界の経済事情から国内市場、そして有望推奨銘柄まで、独自の視点で深く洞察した内容でお届けする1冊となっている。

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FISCO 株・企業報 2017年春号 今、この株を買おう

『FISCO 株・企業報 2017年春号 今、この株を買おう』

株式会社フィスコ

フィスコアナリストによるまったく新しい経済・株式投資誌 最良の投資支援サービスを提供するプロフェッショナル集団であるフィスコのアナリストが、日本と世界の経済事情から国内市場、そして有望推奨銘柄まで、独自の視点で深く洞察した内容でお届けする1冊。 巻頭提言として、『中国4.0 暴発する中華帝国』の著者で、世界の地政学の第一人者であるエドワード・ルトワックのトランプ政権の戦略を掲載。 特集としては「中国経済崩壊の4つのシナリオ」と題して、中国経済をとりまく様々な状況をウォッチし、その実態を明らかにする。 地政学者の奥山真司氏のインタビューや東京福祉大学国際交流センター長の遠藤誉氏による中国の戦略に関するレポート、フィスコのストラテジストやアナリストによる「中国がたどる近未来、4つのシナリオ」「中国のヤバイ経済学」など渾身の取材で、中国経済の危うさと、日本経済に与える影響、世界経済への波及などを検証していく。 特集2では、「2017年の日本株5大テーマ」として、政府が日本の成長戦略を支える「第4次産業革命」の柱と位置づけている5つのテーマ、「AI&ビッグデータ」「IoT」「VR/AR」「ロボット&センサー」「自動運転」について、その現状や今後の展望を解説。 それぞれのテーマにおいて有望な銘柄を10銘柄ずつ紹介していく。 さらに「日本株式市場の展望と銘柄」では、「市場マクロ展望」、「変化の兆しのある業種」、「大幅変化を見せた銘柄」という3つのテーマに基づいて、フィスコアナリストが日本の株式市場の動きを展望。この特集でも関連銘柄を20銘柄紹介していく。 「日本主要企業350の企業・株価診断」では国内の主要銘柄について、株価診断350銘柄を紹介。また、若林栄四氏のコラムや、注目のIPOやM&Aを紹介するアナリストの目など盛りだくさんの内容だ。

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Jマネー FISCO 株・企業報 2016年秋冬号

『Jマネー FISCO 株・企業報 2016年秋冬号』

株式会社フィスコ

いま、最も注目を集めているテーマのひとつである「フィンテック」。 米国を中心として静かに、しかし確実に広がりを見せている「フィンテック革命」は1990年代の「ネット革命」「IT革命」、そして「IPOバブル」の再来と指摘する人も少なくない。しかし、現時点ではそれがどのように人々の生活を変え、社会を変え、市場に影響を及ぼしてくるのか、なかなか予想がつかない。 そこで本誌では、「フィンテック」の実態を明らかにし、今後どのような展開を見せていくのかを、さまざまな角度から掘り下げ、予見し、投資行動のひとつの指標となる特集を展開。 特集1では「フィンテック革命の現在位置」、特集2は「日本のフィンテック業界マップ」、そして特集3では「ビットコインとブロックチェーン」と題して、この1冊で「フィンテック革命」とは何かがわかる誌面構成になっている。 もちろん、現在の市場における関連企業の分析も含めて、主要銘柄46の企業情報と業績、株価診断も紹介。さらにフィンテック関連の未上場企業情報やビットコイン投資法についても解説する。 巻頭インタビューでは、フィンテックの本丸ともいえる「ビットコイン」がもたらす通貨革命を予見した書『仮想通貨革命~ビットコインは始まりにすぎない』の著者で経済学者の野口悠紀雄氏が登場。フィンテックやビットコイン、その基本技術であるブロックチェーンがもたらす社会変革について、その知見を披露いただく。フィンテックの次にくるテーマとしては「VR/AR」を特集。日本市場を揺るがす話題のテーマとして、市場での期待感と関連銘柄14を紹介。さらにフィスコのアナリストが総力をあげて徹底検証した「日本主要企業400の株式動向」。チャート、企業動向、株価診断など鋭く分析。国内の主要銘柄について、注目銘柄50、株価診断350銘柄を紹介する。 すべての銘柄や記事にQRコードをつけ、リアルタイムの情報は「フィスコアプリ」で確認できる、業界初の「雑誌とアプリの連動型」株式情報マガジンである。

書籍紹介

掲載記事

[連載]AI、仮想通貨・・・「第4次産業革命」以降の日本経済のゆくえを探る

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