「将来価値が高い」不動産とはどんな物件なのか?

前回は「金」を所有するメリットについて説明しました。今回は将来価値が高い不動産とは何かについて見ていきます。

首都圏をタワーマンションを一例にすると…

不動産を積極的に買い替える手法はこれまで説明してきたとおりですが、では、「将来価値が高い不動産」とは、どのような物件のことをいうのでしょうか。首都圏の湾岸地域を例に、あらためて考えておきましょう。

 

首都圏の湾岸地域では今後、2020年の東京オリンピック・パラリンピックまでは、よほど大きな災害にでも見舞われない限り土地の価格は上昇していくはずです。

 

そこで、一例として、そのような土地において将来価値が高いタワーマンションとはどのようなものかを例示すると、一般的には次のようなことがいえます。

 

中古でもよい物件がある。

無理に新築を狙わなくてもいい一般的な傾向として、タワーマンションは価格下落率が小さいとされています。ワンルームマンションであれば、築年数が数年でも価格が2割、3割下落する物件が多いのですが、タワーマンションの場合、数パーセントの下落率というのが実態です。

 

つまり、自分が住むにせよ、家族に生前贈与するにせよ、また、賃貸に出すにせよ、築年数による価格の下落についてはさほどこだわらずみ済むということになります。

 

むしろ、新築物件は「広告費」などが上乗せされた割高感があるので、住む人の利便性を考えると、周辺地域のなかでも先行して利便性の良い土地に建てられた中古物件のほうが優れているともいえるのです。

 

都心のなかの都心を選ぶ

日本全国にはタワーマンションと呼べるものが、約1500棟あるといわれています。その多くは首都圏にありますが、一つひとつの物件を見ていくと、交通や買い物の利便性に多少の難があったり、デベロッパーや建築会社に難があったりするケースもないわけではありません。

 

どのタワーマンションの将来価値が高いか、となると、できるだけ一等地、つまり都心のなかの都心に建っている物件を選ぶのもひとつの手です。湾岸地域なら、そのなかでも一等地と呼ぶべき地域です。

 

タワーマンションの評価は人それぞれでしょうが、デベロッパーや建築会社の総合力が問われるのも事実です。買い替えるのであれば、予算の問題はクリアできているはずですから、積極的に都心のなかの都心と呼ばれる地域の物件を選ぶことが下落率を考えても得な選択になるのです。

 

その地域を象徴するような物件を選ぶ 

細かく見ていくと物件の選び方は様々な要素があるのですが、結局のところ選別の基準は、「その地域を象徴するような物件を選ぶ」ということに尽きます。

 

首都圏でいえば、中央区佃、港区港南、江東区有明や豊洲などにはタワーマンションが林立しています。そうしたタワーマンション林立地域で物件を選ぶ基準は何かというと、ブランドです。

 

その地域を象徴するような物件は、結局のところ最も下落率が低く、販売会社のフォローも充実しているからです。

本連載は、2014年3月20日刊行の書籍『塩漬けになった不動産を優良資産に変える方法』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

相馬 耕三

東京アーバンコンサルティング株式会社 代表取締役社長

1967年、慶應義塾大学法学部法律学科卒業後、三菱信託銀行入社。本店不動産部配属となり、不動産仲介・鑑定・開発・各種コンサルティング業務に従事する。その後、米国ロサンゼルス支店融資課長、次長、本店国際不動産コンサルティング業務担当部長等を歴任し、1991年に米国三菱信託銀行(ニューヨーク)会長兼社長に就任。
95年、英国系国際不動産コンサルティング会社である日本ナイトフランク株式会社代表取締役社長に就任。97年に東京アーバンコンサルテング株式会社を設立、現在に至る。
不動産鑑定士。不動産カウンセラー(日本不動産鑑定協会)。不動産コンサルティング技能資格(国交省所管)。宅地建物取引主任者(国交省所管)。不動産専門調停委員(東京簡易裁判所)。

著者紹介

連載確実に利益を生み出す「不動産」運用法

塩漬けになった不動産を優良資産に変える方法

塩漬けになった不動産を優良資産に変える方法

相馬 耕三

幻冬舎メディアコンサルティング

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