株式投資で「ナンピン買い」を絶対にしてはいけない理由

前回は、相場の流れに従うことの重要性を説明しました。今回は、買った株が下がったときに、さらに買い増す、いわゆる「ナンピン買い」をしてはいけない理由を見ていきます。

「ナンピン買い」はバブル時代なら通用したが・・・

買った銘柄が含み損を抱えると、「平均の購入価格が安くなる」という理由から「ナンピン買い(買った株が下がったとき、さらに買い増すこと)」を行う個人投資家が未だにいることには正直、驚かされます。

 

証券会社での営業マン時代、筆者は顧客が保有している銘柄が下がったときに、「ナンピン買いをして、平均の購入価格を下げましょう」というセールスを行っていました。当時はそれが正しい方法だと、本当に思っていたからです。

 

それもそのはず、当時はバブルの頂点へ駆け上がる真っ只中で、含み損を抱えた銘柄でも買い増ししておけば、平均の購入価格が安い分、株価が戻ったときに大きな収益となるという理屈でした。

 

今では信じられない話ですが、当時は株価というのは必ず上がるものと誰もが考えていたのです。しかし当然ですが、このような買い方はお勧めできません。

買い増ししてもいいのは株価が上昇しているときだけ

今は当時と相場状況が異なります。経済成長にともなって株価も右肩上がりに上昇する時代に有効だったナンピン買いは、今ではほとんど報われることはありません。

 

しかも、投機筋が介入した銘柄は、株価が大きく下がっていると、出来高も大きく減少する傾向にあります。これは投機筋が逃げた後の相場と判断できるため、即座に売らなくてはなりません。

 

いくら高値から下がってお買い得に思えても、そこで値下がりしている銘柄を買い増しするのは、火中の栗を拾いに行くようなものです。

 

いったん下降トレンドに入った銘柄を無理して買う必要はありません。再び上昇トレンドに入ったのを確認したら、すぐにまた買い戻せばいいのです。本来、株価が下がった局面でやるべきことは、買い増しではなく損切りしかないのです。

 

では、買い増すべきときはどのようなタイミングなのでしょうか? それは株価が上昇しているときです。株で儲けるには、ある程度株数を増やしていくことが早道です。

 

そこで、有効な手段となるのが、株価が上昇しているときに、「含み益が増えている銘柄だけ買い増しする」という戦略です。

 

例えば、最初に株価100円の低位株を5000株買っていたとします。その後、株価が105円に上がったときに、3000株買い増しします。さらに、107円まで上がったら、今度は株数を2000株買い増しします。

 

このように株価が順調に値上がりしているときに、含み益が出ている銘柄の株数を増やしていくのです。株価がどのくらい値上がりしていれば買い増ししたらいいのかについては、「買値から3〜4%の上昇」を目安と考えればよいでしょう。

上昇時は購入する株数を減らしながら買い増しする

ここでポイントとなるのは、株数を最初に買ったときよりも徐々に減らしていくことです。

 

株価が上がってから買い増しすると、それだけ平均の購入価格が高くなります。つまり、下落相場でのナンピン買いと逆の状況が起こるということです。そのため、購入する株数を1回目よりも少なくすることで、購入価格の上昇を抑えていくと、リスクヘッジにもなります。

 

上昇相場が比較的短期間で終わってしまった場合、せっかくの含み益が含み損に変わっても、最小限に抑えられます。

本連載は、2015年12月10日刊行の書籍『初心者でもがっぽり儲かる大化け「低位株」投資法』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

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連載「大勝できる銘柄」を簡単・スピーディに見分ける方法

1964 年大阪生まれ。甲子園出場経験者。大学卒業後、証券会社に勤務し、事業法人、金融法人営業、自己売買部門を担当。証券会社退職後、株式投資をはじめ、日経225 先物、FX等の売買指導を行い、個人投資家から絶大なる信頼を得ている。証券会社時代に培ったスキルを投資初心者でも理解できるよう売買指導を行い、今では3000人以上の受講生を抱え、「真に自立できる個人投資家」を輩出するために積極的に活動している。オープンエデュケーション株式会社代表取締役。著書に「億を稼ぐ投資法則」、「少額資金で儲ける株ゴールデンルール」(ともにユウメディア)がある。

著者紹介

初心者でもがっぽり儲かる大化け「低位株」投資法

初心者でもがっぽり儲かる大化け「低位株」投資法

紫垣 英昭

幻冬舎メディアコンサルティング

アベノミクス効果や日銀の金融緩和により、賑わいをみせている日本の株式市場。昨年からはじまったNISAに続き、ジュニアNISAの創設や教育資金一括贈与に係る贈与税の非課税措置の延長など、若年層にむけての資産形成支援も充実…

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