前回は、「0円賃貸システム」の概要を説明しました。今回は、「0円賃貸」を導入することで解決できるリスクについて見ていきます。

長期空室リスクを解決する「0円賃貸」

0円賃貸を導入することで、オーナーが抱える次の三つのリスクを解決できます。

 

①長期空室リスク

②家賃下落リスク

③退去時リスク

 

今回は、一つ目の長期空室リスクの解決から見ていきます。空室が増え、長期化するほど家賃収入が減り、物件価値が低下していきます。だからこそ一日でも早く適正家賃で空室を埋め、満室経営を維持し、物件の収益力を最大化させなければなりません。

 

大阪市の平均空室期間約3か月(当社調べ)をベースに考えれば、家賃6万円の部屋の場合、機会損失額は6万円×3=18万円となります。さらに空室が長期化するほど、機会損失額は拡大していきます。

 

空室を早く埋めなければならない。しかし広告料を多く支払う以外に方法を知らない――そんなオーナーの悩みを解決するのが0円賃貸です。空室がどれほど長く続いていた物件でも、平均約1か月で入居を決めることができるからです。

入居者にとって「成約時」の費用負担はとても大きい

以下の図表をご覧ください。これは当社管理物件に0円賃貸を導入した結果をまとめた資料です。

 

[図表]0円賃貸導入事例

 

ほぼすべての物件が募集開始後、1か月以内に申し込みが入っているのがわかります。

 

注目していただきたいのは、空室期間が約1年と長期にわたっていた物件でも、1か月以内と早期に入居が決まっているという事実です。

 

たとえば空室期間1年、その間の機会損失額が74万円に達していた物件は、0円賃貸で募集した結果、26日で空室が埋まりました。当該物件のオーナーは「もっと早く0円賃貸を導入していれば損失を抑えられたのに」と悔やまれていました。

 

なぜここまで早く決まるのかと不思議に思われるオーナーも多いでしょう。答えは、現在の入居者ニーズに応えるプランだからということに尽きます。言い方を換えれば、入居者にとって、これまでのような成約時の費用負担はそれほど大きかったということです。

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    本連載は、2015年12月10日刊行の書籍『入居希望者が殺到する驚異の0円賃貸スキーム』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

    入居希望者が殺到する 驚異の0円賃貸スキーム

    入居希望者が殺到する 驚異の0円賃貸スキーム

    池田 建学

    幻冬舎メディアコンサルティング

    大家が抱える最も悩ましいリスクは空室だが、これまで賃貸不動産で客付けをしようと思えば、「家賃を下げる」「リノベーションなどをして付加価値をつける」「広告料を仲介会社に多く払う」方法しかありませんでした。 にもか…

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