AIによる自然言語処理・傾向分析・学習能力と意思決定

デジタル・リーズニング社は、AIによるコミュニケーション分析で注目されている企業です。アメリカのテネシー州で2000年に設立された会社で、コグニティブコンピューティング技術によるコミュニケーション分析を提供しています。

設立直後から軍やCIAといった顧客を持ち、現在はナスダック、アクセンチュア、オラクルなどの大手企業とパートナーシップを結んでいます。

コグニティブコンピューティングとはどのような技術でしょうか。

主な技術要素は以下の通りです。

●自然言語処理

自然言語を処理することが得意。問い合わせ対応や接客業務への応用が期待されている。

●傾向分析

SNSの投稿や通販サイトでの購入履歴などから、ユーザーの性格や好みを分析。マーケティングへの応用が期待されている。

●学習能力と意思決定

事例を通じて学習し、システムが考えた結果を提示する。

実用化例として知られる、IBMの「ワトソン」

コグニティブコンピューティングの実用化例（コグニティブシステム）としては、IBMのワトソンが有名です。ソフトバンクのPepperと連携していることでも知られているシステムで、IBMのクラウド（Bluemix）で提供されています。

「コグニティブコンピューティング」はIBMが提唱した言葉です。AIとどう違うかについて、IBM基礎研究所のダリオ・ギル副社長は「AIは人が行う作業をコンピュータが行うもの、コグニティブシステムは人がより良い作業を行えるようにサポートするものであり、それぞれゴールが違う」と説明しています。

ただ、一般的にはAIと同一視されており、IBMも最近ではワトソンをAIと呼ぶようになりつつあるようです。「自然言語処理と傾向分析に強く、自分で学習して意思決定もできるAI」がコグニティブシステムだと考えておけば間違いないでしょう。

デジタル・リーズニングは、この自然言語処理と傾向分析に強いというコグニティブシステムの特長を利用して、コミュニケーション分析を提供しているわけです。