不動産投資で「キャッシュフローが残る仕組み」を作る方法

前回は、医師だからこそ確保したい「第2の収入源」について説明しました。今回は、不動産投資で「キャッシュフローが残る仕組み」の作り方を見ていきます。

家賃収入でローン元金を返済できることが最低条件

現在の日本では、給与に応じた税金が課されます。そのため、給与収入が高くなればなるほど税金も高くなり、それだけで資産を築くのは難しいといえるでしょう。その点、不動産投資は資産を築くうえでのメリットが多いといえます。そこでまず最初に、不動産投資によって資産を形成する仕組みについて紹介しておきましょう。

 

まず、不動産を所有する。これがスタートですね。そして、その物件が稼ぎ出す家賃収入によって借入金を返済していきます。もちろん、借入金の金利を返済するだけでは投資として成功しているとはいえません。最低でも、家賃によって元金も返済できるというところが重要です。

 

家賃収入で借入金の元金を返済できていれば、時間とともにローン返済が進んでいけば最終的に借入金がなくなり、物件からもたらされる収入は全て給料以外の不労所得となるのです。

 

投資として成功するためには、家賃収入によって借入金と元金を返済するだけではなく、ある程度のキャッシュフローを確保することが必要です。この仕組みさえつくることができれば、あとは何もしなくても自動的に資産が形成されていきます。

安定した家賃収入を得るには「最初」の見極めが肝心

重要なのは、毎月の家賃収入から借入金を返済し、固定資産税などの必要経費を支払った後でもキャッシュフローが残る仕組みをつくること。とはいえそれは、実はそれほど難しいことではありません。

 

大切なのは、きちんと物件の良し悪しを見極め、さまざまな指標なども勘案したうえで投資に値する物件かどうかを判断すること。この最初の見極めが肝心で、あとは優秀な管理会社にきちんと管理・運営をお願いしていれば、寝ていても家賃収入が入ってくるというわけです。

 

まず、物件を購入する前にはあらゆる情報を精査して投資しますが、運営に関してはそれほど心配しなくても、しっかりと毎月の家賃収入を得ることができます。

 

金融機関から資金を借入れて大きな投資をしながら、資産を形成する。この仕組みを構築できれば再投資を行うことも可能です。最終的にどのくらいの収入を目指すのか、あるいは所有している不動産を最終的にどうするのか、といったことによっても異なりますが、このようにして再投資を繰り返していけば、資産(不動産)は増え、月々の不労所得も増えていきます。

本連載は、2013年8月25日刊行の書籍『なぜ医者は不動産投資に向いているのか?』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

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連載医師にしかできない不動産投資術

株式会社トライブ  代表取締役社長

1979年生まれ。東京の不動産投資会社にて、土地売買からアパート、マンション、ビル建設までを幅広く手掛ける。自らが考える不動産価値と収益を最大化する不動産物件を実現するため、2010年に㈱トライブを共同で設立。翌2011年、同社代表取締役就任。これからの高齢化社会では、不動産と医療は密接に連携すべきという持論の下、高収益と高付加価値を同時に実現する独自の不動産物件を多数手掛ける。自ら沖縄の医療法人にも助力し、倒産しかけた医療施設の再建に乗り出し、再生させた。また、新たな医療法人の立ち上げにも参画し、地域医療の活性化に努めている。著書に『なぜ医者は不動産投資に向いているのか?』『資産10億円を実現する 医師のための収益物件活用術』(いずれも幻冬舎)がある。

株式会社トライブホールディングス:http://trivehd.co.jp/

著者紹介

なぜ医者は 不動産投資に向いているのか?

なぜ医者は 不動産投資に向いているのか?

大山 一也

幻冬舎メディアコンサルティング

高齢化する日本社会で国庫支出の医療費は逼迫し、患者数は増加の一途。特に勤務医などは激務が続く。30代後半の勤務医の平均年収は2000万とも言われるが、税引き後の手取りは900万とも。さらに医療訴訟とは常に背中合わせ、つ…

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