「投資対象」としての仮想通貨――その将来性を探る

今回は、仮想通貨の「投資対象としての将来性」を探ります。※本連載は、フィスコ仮想通貨取引所の取締役である田代昌之氏の著書、『フィスコ仮想通貨取引所で始める「ビットコイン取引」超入門』(実業之日本社)より一部を抜粋し、ビットコインに関する基礎知識を初心者向けにわかりやすく説明します。

仮想通貨市場の取引量は、わずか3年で1000倍に

2016年の日本国内の仮想通貨取引所におけるビットコインの取引高は、約2兆800億円(3780万BTC)でしたが、2017年には8兆2600億円(1億5000万BTC)に達すると予測されています。

 

2014年の取引高は79億円でしたから、3年のあいだにマーケットの規模は約1000倍に達する勢いです。

 

連載第7回でも述べたように、改正資金決済法の施行で取引環境が整備され、従来からの仮想通貨取引所に加え、今後はネット証券大手のSBI証券を擁するSBIホールディングス、大手IT企業GMOインターネットグループのほか、外国為替証拠金取引(FX)が主力のマネーパートナーズグループなど、10社を超える新規参入が見込まれています。そうなれば、ますますビットコイン取引は身近な存在になることは間違いありません。

 

かつて、日本ではFXが解禁されると、新しい投資対象として注目され、一気に取引を始める人が増えました。ビットコインも目新しい投資対象として注目を集めています。

 

今後、新しい仮想通貨取引所の新規参入などによってビットコイン取引がさらに普及すれば、これまでビットコイン取引に対して慎重だった人でも、取引を始めやすい環境になるでしょう。

 

[図表]日本国内の仮想通貨取引高の推移予想

出所: シートプランニング「FinTech日米日米最新市場動向ビジネスチャンス」ほか
出所: シートプランニング「FinTech日米日米最新市場動向ビジネスチャンス」ほか

米国では「ビットコインETF」の上場を目指す動きも

アメリカではビットコインを有価証券化して、上場投資信託(ETF)として上場することが検討されているといいます。

 

もし、ニューヨーク証券取引所でビットコインETFが上場することになれば、大きな話題になるに違いありません。そうなれば、ビットコインの信頼性はより増して、取引参加者の増加を後押しすることになるでしょう。このように、ビットコイン取引は、今後さらなる広がりを見せそうです。

「資産運用」この記事を読んだ方はこんな記事も読んでいます

「仮想通貨」この記事を読んだ方はこんな記事も読んでいます

連載そもそも仮想通貨って何? 「ビットコイン取引」基本のキ

フィスコ仮想通貨取引所 取締役

北海道出身。中央大学文学部史学科日本史学科卒業。新光証券(現みずほ証券)、シティバンクなどを経てフィスコに入社。17年3月から現職も兼務。ボラティリティに関する論文でIFTA国際検定テクニカルアナリスト3次資格(MFTA)を取得。各ベンダーへの情報提供のほか、YAHOOファイナンスなどへもコメントを提供。日経CNBCで定期的にコメンテーターを務めるほか、ラジオNIKKEIではキャスター業務を務める。

著者紹介

フィスコ仮想通貨取引所で始める「ビットコイン取引」超入門

フィスコ仮想通貨取引所で始める「ビットコイン取引」超入門

田代 昌之

実業之日本社

大注目!ビットコイン元年の今こそ、チャンス 株式投資、FXに次ぐ、仮想通貨の新しい投資法 2015年以降、上昇を続けるビットコイン価格!直近の1年間でも約5倍の価格となっている。これからどんどん参加者は増え、価格も上昇…

メルマガ会員限定記事をお読みいただける他、新着記事の一覧をメールで配信。カメハメハ倶楽部主催の各種セミナー案内等、知的武装をし、行動するための情報を厳選してお届けします。

登録していただいた方の中から
毎日抽選で1名様に人気書籍をプレゼント!
会員向けセミナーの一覧