今回は、投資信託や変額保険などの購入時に、利益への課税を意識すべき理由を見ていきます。※本連載は、1億円倶楽部の主幹などを務め、年収1億円超のクライアントを多数持つ富裕層専門のカリスマ・ファイナンシャル・プランナー江上治氏の著書『給料が上がらなくても、お金が確実に増える方法を教えてもらいました。』(あさ出版刊行)の中から一部を抜粋し、お金を上手に運用するコツを会話形式でやさしく解説します。

金融商品で利益が出たら「税金」を納める必要が・・・

前回の続きです。

 

「ちなみに注意すべき支出はまだあるよ。利益を上げたら税金を納める必要が出てくるからね」

 

 

「ここで税金が出てくるんですね・・・」

 

 

投資信託の場合、利潤に約20%の税金が加わる

 

 

「えっ、20%は高いですね。10万円儲けて2万円も持ってかれるんですか!? しかも税金だと下げられないじゃないですか」

 

税額を考慮して「商品」を検討する手も

「まぁ税金を下げるのは無理だけど、支払う税金の額を含めて、運用商品を選ぶことはできるよね。変額保険について覚えてる?」

 

 

「たしか、死亡保障と貯蓄保険を組み合わせたような・・・」

 

 

「そう、じつは変額保険の貯蓄性の部分は、質の高いアクティブファンドが運用しているイメージで、さらに積立投信のように、毎月少額から始められるというメリットがある。さらに言えば、税金が低く抑えられるという特徴もあるんだ」

 

 

「それってメリット多くないですか? だって、利率が高くて、貯蓄性もあって、少額から始められるうえ、税金も安く抑えられるってことですよね」

 

 

「まぁ、極端なことを言えばだけどね。たとえば、生命保険の場合は次の計算式で所得がわかり、確定申告額に加算される」

 

 

(一時所得総額 - 必要経費[※1] - 50万円 [※2]) × 50%

 

[※1]一時所得を得るために使った金額

[※2] 特別所得控除

 

この話は時価に続きます。

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    本連載は、2017年4月23日刊行の書籍『給料が上がらなくても、お金が確実に増える方法を教えてもらいました。』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

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